皆さんはメンタルヘルスという言葉の意味や、各企業で行われているメンタルヘルス対策についてご存知でしょうか。

昨今、過労や職場でのストレスが原因で、うつ病などの精神疾患を発症する人が増え、社会問題になっています。

「ストレスの時代」とも言われる現代において、企業ができるメンタル対策にはどのようなものがあるのでしょうか。

本記事では、メンタルヘルスにおけるセルフケアのポイントや、セルフケアの実践に向けて企業がサポートすべき点などを詳しくご紹介します。

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企業に求められるメンタルヘルス対策

現代は昔と比べて働き方が大きく変化し、仕事や業務に対してストレスを感じている人が多い、いわゆる「ストレス時代」と呼ばれています。

日々のストレスが溜まると、メンタルヘルスに不調をきたし、休職や退職などのリスクが高まります。

従業員のパフォーマンスを上げ、企業の生産性を保つためにも、企業で働く従業員のメンタルヘルス対策は重要です。

企業が自社の従業員のメンタルヘルス対策をしっかりと行えば、従業員の意欲向上につながり、仕事のパフォーマンスが上がるというメリットがあるのです。

メンタルヘルス対策として必要なものとは？

厚生労働省の「労働者の心の健康の保持増進のための指針」によると、企業が従業員のメンタルの不調と向き合うために、4つのケアが推奨されています。

4つのケアとは、

• 自分で行う「セルフケア」
• 管理監督者が部下に行う「ラインによるケア」
• 産業医や保健師など社内のスタッフが行う「事業場内産業保健スタッフ等によるケア」
• 外部の機関やサービスを活用する「事業場外資源によるケア」

を指します。

具体的に見ていきましょう。

セルフケア

セルフケアはその名の通り、従業員一人ひとりが自分自身で行うことのできるメンタルケアです。

自らのストレスを予防し、それに気づき、自ら適切に対処したり企業がそれを支援したりすることを意味します。

自分の体調や気持ちの変化には意外と気づきにくいもので、適切に対処するためにはセルフケアの正しい知識が必要です。

従業員自身が抱えているストレスやそれに伴う自分の心身の変化に気づき自らセルフケアできるように、企業はセルフケア研修を実施するなどして、従業員に働きかけましょう。

ラインによるケア

組織の管理監督者が部下に対して行うのが「ラインによるケア」です。

具体的には、管理監督者が従業員のストレスの原因を把握し、部下の相談に乗ったり、職場環境を改善したり、セルフケアを支援することを指します。

まずは管理監督者が部下の心身の不調に気づき、適切に対処できるようになるために、管理監督者に対して定期的な研修や情報提供を行う必要があります。

管理監督者自身がストレスを抱えている場合は、さらに上の監督者や人事担当者がケアを行うことで対処しましょう。

事業場内産業保健スタッフ等によるケア

産業医や保健師、衛生管理者、精神科医など社内の産業保健スタッフや人事労務管理スタッフが行うケアのことです。

その内容は職場のメンタルヘルス対策の企画・実行をはじめ多岐にわたり、従業員や管理監督者等の支援を行うことで、セルフケアやラインによるケアがきちんと実施されるよう重要な役割を担います。

具体的な業務として、セルフケアやラインによるケアの研修・教育を行ったり、休職者の職場復帰における支援を行ったり、メンタルヘルス不調者を把握したりすることなどがあります。

事業場外資源によるケア

メンタルヘルスケアを専門とする外部機関やサービスを活用し、その支援を受けることを事業場外資源によるケアと言います。

従業員の中には職場内での相談を希望しない人や、カウンセリング、復職支援など第三者の介入が必要なケースもあります。

そういったときに有効なのが外部資源の活用です。

医師や臨床心理士等の専門家が各種の相談に応じる外部EAP（Employee Assistance Program＝従業員支援プログラム）など、必要に応じて適切なサービスを得られるよう体制を整えておきましょう。

職場で今すぐ実践したいセルフケアのポイント

ここからは、職場で簡単にできるセルフケアをいくつかご紹介します。

コミュニケーションをとる

挨拶や会話など、人とコミュニケーションを取ることもセルフケアの一つです。

人との繋がりを感じると不安な気持ちや心細さが軽減される効果があるほか、会話を通して思考を整理し、仕事のパフォーマンス向上に繋がることも期待できます。

軽い運動をする

オフィスワークが中心の場合、一日中座ったまま仕事をしている人も少なくないと思います。

長時間デスクに向かい同じ姿勢を続けると、血流が悪くなって疲れが溜まりやすくなり、腰痛など身体的な悪影響を及ぼします。

筋肉の疲労を緩和させるためには、定期的に立ち上がったり、伸びや体をひねったり、ストレッチなどのセルフケアを行うことが大事です。

仕事の合間にセルフケアの一環として適宜運動を取り入れることで、集中力が増したり気分転換になったり、肩こりや腰痛の改善に繋がったり、さまざまなメリットがあります。

時間が取れるのであれば、リフレッシュを兼ねて少し散歩してみるのも良いでしょう。

栄養バランスの良い食事を目指す

一日三食、栄養バランスのとれた食事を規則正しく摂ることも重要なセルフケアです。

中には忙しくて食事を抜いてしまったり、お菓子などで済ませてしまったりする人もいるのではないでしょうか。

食事をおろそかにすると、エネルギーや栄養が足りず身体の不調を招いてしまいがちです。

サラダを一品追加する、野菜を多く使ったメニューを選ぶなど、なるべく栄養バランスを意識した食事を心がけましょう。

リラックスできる時間の確保

一日の中でどこかにリラックスできる時間を作ることも有効です。

仕事が忙しいとストレスが溜まってイライラしてしまい、仕事が思うように進まないという方もいらっしゃるかもしれません。

そういう時は、仕事がひと段落したら深呼吸したり、ちょっとお菓子をつまんだり、コーヒーブレイクを設けたりしてみましょう。

セルフケアとして短時間でもリラックスできる時間を確保すると、ストレスが緩和し、次の仕事の効率を上げることが期待できます。

セルフケアの実践に向けて企業がサポートすべきポイント

従業員のセルフケア実践のために、実際に企業としてどのような対策を講じれば良いのでしょうか。

課題の把握

従業員のセルフケアを実践するためには、まずは従業員が抱える課題を把握することから始まります。

従業員の精神状態を可視化できる従業員サーベイ（パルスサーベイ）やストレスチェックなどを活用すると、潜在的な課題を客観的に見つけることが可能です。

メンタル不調の予備軍となる従業員の現状把握や予防のために、ぜひこれらを活用してセルフケア支援を行いましょう。

メンタルヘルスに関する研修の実施

企業全体でセルフケアの意識を高めるには、従業員一人ひとりにメンタルヘルスやセルフケアについてよく知ってもらうことが大切です。

そのために、メンタルヘルスやセルフケアに関する研修プログラムを実施しましょう。

社外の専門家を講師として呼んで講演会を行うセミナーのほか、ディスカッションなどを導入すればより理解が深まり、従業員のモチベーションアップも期待できます。

セルフケアは意識しないと忘れてしまいがちです。

セルフケアを浸透させるために、定期的に研修を実施し、継続して説明を行うようにしましょう。

働く環境の改善

従業員にとって働く環境も心身の健康に大きな影響を及ぼします。

従業員が1日の多くの時間を過ごす職場の環境が悪いと、従業員のモチベーション低下や生産性低下に繋がり、従業員にとっても企業にとっても良くありません。

働く環境とは、単に業務を行う場所の環境に限らず、休憩のための設備や人事に関する環境も含まれます。

空調や照明、仕事場のレイアウトといったハード面での環境だけでなく、人間関係、労働時間や負荷の量なども改善し、従業員が働きやすい環境を整えましょう。

働く環境を整えることによって、従業員のセルフケアはもちろん、パフォーマンス向上や企業の生産性向上などさまざまなメリットがあります。

健康診断受診の徹底

企業には、従業員に健康診断を受けさせる義務があります。

自分自身の健康状態についてはなかなか気づきにくいものですが、毎年の健康診断を受診することで、どこに不調があるのか、どのようなセルフケアを実施したらよいのか把握することができます。

最近では健康診断の結果や従業員サーベイの結果を把握・管理して分析できるツールもあり、企業が従業員の状況を把握しセルフケア支援に活用できる点も大きなメリットです。

健康経営の実施

昨今、働きすぎにより健康を害するケースが問題視される中で、「健康経営」という考え方を導入する企業が増えています。

健康経営とは、従業員の健康管理を経営課題として考え、企業として働きかけることで従業員の健康維持・増進や企業の生産性向上を目指す経営手法のことです。

健康経営の一環として健康管理プログラムを取り入れたり、メンタルヘルス対策を講じたりすることで、従業員のセルフケアに繋がり、ワークライフバランスの向上が期待できます。

さらに、従業員の離職率低下や企業が負担する医療費の削減など、さまざまなメリットがある点からも健康経営が重要視されています。

健康的な食習慣の支援

従業員によっては、多忙を理由に食事を抜いたり、栄養バランスの偏った食事をしている人もいるかもしれません。

健康的な食習慣を実践するには、職場でも従業員がバランスの良い食事を取れるようなセルフケアに対するサポートが必要になります。

具体的には、社食などで健康に配慮した食事や飲み物を提供したり、専門家による栄養指導や相談窓口の設置を行ったり、食生活改善アプリなどを導入したりといった例があります。

福利厚生として、健康的な食事に対し金銭的な補助をすることもセルフケア支援に含まれます。

従業員が自発的に健康的な食事を取れるよう、企業として継続的な支援を行いましょう。

セルフケア支援につながる食の福利厚生「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」

セルフケア支援といってもどういったサービスを利用すれば良いかお悩みの方もいらっしゃるかもしれません。

そこでおすすめなのが、食の福利厚生です。

今や多種多様な福利厚生サービスがある中で、従業員から特に人気なのが食に関する福利厚生です。

食の福利厚生といっても社食やカフェテリア、食費の補助などがありますが、従来型の社食に比べて手軽に低コストで導入できる設置型社食サービスが「オフィスコンビニ」です。

オフィスコンビニは職場の一角に専用什器を設置し、そこから自由に商品を購入できるサービスで、忙しくてオフィスを出られない時やちょっとお腹が減った時などに便利です。

オフィスコンビニの導入によって従業員の経済的負担が軽くなるだけではなく、健康増進や社内コミュニケーションの活性化など、多くのメリットがあります。

数あるオフィスコンビニの中でも、安全で美味しい国産野菜を中心としたサラダやスムージー、サラダチキンといったヘルシー志向の軽食、無添加のお惣菜、フルーツなどを中心に提供しているのがOFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）です。

普段の生活では意識しないと不足しがちな野菜をオフィスで手軽に食べられるとあって、累計10,000拠点以上（2024年2月時点）で導入されています。

甘いものやスナック菓子などが中心のオフィスコンビニとは異なり、健康志向のメニューが豊富なため、従業員のセルフケア支援にも繋がるのでおすすめです。

福利厚生の一環として従業員のセルフケアを食の面から支援したい場合は、ぜひOFFICE DE YASAIの導入をご検討ください。

まとめ

社会問題としてストレスが顕在化し、健康の大切さが叫ばれる現代において、企業が従業員のメンタルの不調と向き合うために厚生労働省が推奨する4つのメンタルヘルスケア。

そのうち、従業員一人ひとりの意識により健康維持・改善を図るのが「セルフケア」です。

セルフケアは文字通り従業員自身が行うものですが、企業としても従業員のセルフケアを多角的に支援する必要があります。

従業員のセルフケアをサポートすることは、結果として従業員の離職率低下や作業効率化、ひいては企業の売上向上に繋がります。

4つのメンタルヘルスケアを軸に、自社に合ったセルフケア施策の導入を検討してみてはいかがでしょうか。

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