企業の健康経営への取り組みを政府が促進していることもあり、さまざまな企業で取り組みが進められています。

しかし、健康経営は、企業主体や経営者層だけが動いたからといって、実現できるものではありません。企業の実働部隊である従業員の健康意識やヘルスリテラシーを高めることがポイントとなります。

本記事では、従業員の健康意識やヘルスリテラシーを高める方法について解説しつつ、企業が具体的に取り組めることを紹介します。

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ヘルスリテラシーとは

ヘルスリテラシーという言葉は、英語のHealth（健康）とliteracy（知識を理解し、活用する能力）が由来です。ヘルスリテラシーとは「健康と医療に関する正しい知識を理解して活用する能力」といっていいでしょう。

ヘルスリテラシーは人間の生活全般に関連していますが、ビジネスの場面では、政府が推進する健康経営と密接に関わっています。

政府は、健康経営に意欲的に取り組む企業を「健康経営優良法人」として認定しているほか、優れた取り組みを実践する上場企業を「健康経営銘柄」に選定しています。

ヘルスリテラシーは、政府が取り組む両制度の認定・選定基準の1つとなっているのです。

ヘルスリテラシーの重要性

ヘルスリテラシーは、ストレスの多い現代社会で暮らしていく方に必須のリテラシーといえます。

健康経営に関連する内容に絞れば、ヘルスリテラシーがもたらす最大の効果は、従業員の健康維持・向上です。ヘルスリテラシーを高めていくと、生活習慣を見直して健康的な生活に変えたくなったり、不調に気付きやすくなったりします。

病気の予防に対する知識も得て病気になりにくくなり、たとえかかったとしても適切に医療につながれるようになり、軽症で済ませられる可能性が高まるでしょう。

多くの従業員が、ヘルスリテラシーについて関心を持てば、上司や部下、同僚などへの健康面の配慮もできるようになるはずです。

結果として業務量や残業時間などが調整され、働きやすい環境が整っていく可能性もあり得るでしょう。

ヘルスリテラシーは、健康経営優良法人認定制度や健康経営銘柄の認定・選定基準となっています。社会的な評価を得られれば、企業イメージの向上も図れるため、雇用継続や採用活動などにいい影響が出てくるでしょう。

ヘルスリテラシーが高い人と低い人の差

ヘルスリテラシーの高さによってどのような違いが生じるでしょうか。

ヘルスリテラシーとは「健康と医療に関する正しい知識を理解して活用する能力」だと述べました。

日本ヘルスリテラシー学会のホームページには厳密な定義については議論があるとしながらも、「健康（ヘルス）リテラシーとは、健康に関連する情報を探して入手し、理解して、意思決定に活用し、適切な健康行動につなげる能力のこと」と、より明確に打ち出しています。

ヘルスリテラシーが高ければ、確かな情報を探し出し、理解して自分を健康に導くことができるのです。

もしヘルスリテラシーが低い状態であれば、病気に気が付かなかったり、投薬方法や治療法を誤ってしまったりして、重症化を招く恐れがあるでしょう。

この差は、病気にかかった時に大きな違いを生みますし、健康な状態であっても将来的な病気のリスクの差にもつながります。

参考：日本ヘルスリテラシー学会

日本におけるヘルスリテラシーの現状

日本人のヘルスリテラシーは、低いといわれています。その原因はヘルスプロモーションの少なさにあるようです。

文部科学省の研究報告書『「21世紀における国民健康づくり運動」におけるヘルスプロモーション』によると、ヘルスプロモーションとは、WHOが1986年、カナダで開催した「第1回ヘルスプロモーション会議」で示した考え方です。

人々が自らの健康をコントロールし、改善できるような状態になることを指しています。

具体的には、労働環境に限らず、社会全体で健康の向上を支援するような環境を整備することで、一人ひとりが主体的に健康づくりに取り組む機会をつくっていくことです。

昨今では日本でも、政府や地域などがヘルスプロモーションの機会を増やそうとしています。社会全体のヘルスプロモーションが促進されれば、健康意識やヘルスリテラシーが向上し、多くの人が健康を享受できるようになるでしょう。

参考：文部科学省

ヘルスリテラシーの種類

ヘルスリテラシーは、定義だけでなく、種類についても諸説ありますが、多くの場面で採用されている、2説を紹介します。

まずは、ナットビーム氏による３つの段階のモデルです。

シドニー大学で公共衛生学分野の教授をしているナットビーム氏は、ヘルスリテラシーには3つの段階があると示しました。

【ヘルスリテラシーの３つの段階】

・機能的ヘルスリテラシー：健康に関する情報を理解する力
・相互作用的ヘルスリテラシー：健康情報を探し、理解して適用する・伝達する力
・批判的ヘルスリテラシー：健康情報をうのみにせず、批判的な視点も持ちながら健康情報を分析・活用する力

このように、ヘルスリテラシーをさまざまな角度から3つに分けています。

次に紹介するのは、ザーカドゥーラスらによって提唱された、科学や市民、文化の次元から、ヘルスリテラシーを4次元のモデルです。

【4次元のヘルスリテラシー】

・基本的リテラシー：話すこと、読み書き、計算能力などの基本能力
・科学的リテラシー：科学の基本的知識、技術の理解能力、科学の不確実性についての理解など
・市民リテラシー：メディアリテラシーなどと同様に社会的な問題を意識し、社会の意思決定過程に参加する能力
・文化的リテラシー：異文化や多様性を理解した上で、健康情報を活用する能力

４つのヘルスリテラシーの領域は、互いに高めあったり、補完し合ったりするものと考えられています。

両者のモデルにより、ヘルスリテラシーが立体的につかめるのではないでしょうか。

健康経営の実現には個人の健康意識が重要

企業が健康経営を実現させるためには、個人のヘルスリテラシーが重要といえます。

なぜなら、健康経営は、従業員の健康があってこそ、なし得るものだからです。

経営層がいくら制度や環境を整えるよう指示を出しても、従業員が「健康が大切」と意識して健康経営に取り組まなければ、形だけで空回りに終わってしまいます。

健康経営に向けての制度設計担当者はもちろん、その実行者である従業員も共に能力を高めていかなければ、健康経営は到底、実現しません。

従業員のヘルスリテラシーが高まれば、健康への課題意識が高まり、改善に向けて自発的に行動できるようになり、企業の施策に対する効果も得られやすくなるなど、多くのメリットを得られるでしょう。

ヘルスリテラシーが身につくことにより、アブセンティーイズムやプレゼンティーイズムの改善効果も期待されます。

アブセンティーイズムとは、健康問題により、仕事を欠勤することです。

一方、プレゼンティーイズムは、出勤はしているものの、睡眠不足や頭痛、腰痛などのほか、メンタル不調などの健康問題により生産性が低下してしまっている状態のことです。

ヘルスリテラシーを高めれば、アブセンティーイズムやプレゼンティーイズムを回避し、労働生産性の向上にもつながるといえるでしょう。

企業が健康経営に取り組むときには、従業員一人ひとりのヘルスリテラシー向上が求められるのです。

ヘルスリテラシーを高めるために企業ができる対策

従業員一人ひとりの健康意識やヘルスリテラシーの向上が、企業の健康経営という大きな目標を達成するカギとなります。

では、健康意識やヘルスリテラシーを高めるために企業ができる対策にはどのようなものがあるのでしょうか。

現状を把握する

従業員のヘルスリテラシーの現状を把握する手段として、東京大学の石川ひろの氏が開発した「伝達的・批判的ヘルスリテラシー尺度」が知られています。

5つの設問について「全く思わない」から「強く思う」までの５段階の回答をもらう方法です。

設問は、以下の通りです。

【伝達的・批判的ヘルスリテラシー尺度の設問】
あなたは、もし必要になったら病気や健康に関連した情報を自分自身で探したり利用したりすることができると思いますか

・新聞、本、テレビ、インターネットなど、いろいろな情報源から情報を集められる
・たくさんある情報の中から、自分の求める情報を選び出せる
・情報を理解し、人に伝えることができる
・情報をどの程度信頼できるかを判断できる
・情報をもとに健康改善のための計画や行動を決めることができる

選択肢は、1（全くそう思わない）、2（あまりそう思わない）、3（どちらでもない）、4（まあそう思う）、5（強くそう思う）の5つです。

質問の1、2、3は相互作用的ヘルスリテラシーについて、質問の4、5は批判的ヘルスリテラシーについて問うもので、選択肢1を1点、2を2点、3を3点、4を4点、5を5点として、5つの質問の平均得点を算出します。

得点が高いほど、能力が高いと判定されます。

シンプルな設問で、回答者に負担が少ないことがメリットですが、主観的な評価で回答するため、能力の値を厳密に明らかにすることは難しいかもしれません。

健康意識を高める

従業員が一定の健康意識でとどまることなく、高め続けていけるような仕組みを、企業はあらかじめ考えておく必要があるでしょう。

厚生労働省の資料「健康日本21（第2次）の推進を目指して」に紹介されている、健康行動への介入度合いを示した「介入のはしご」という考え方があります。

介入のはしごは、健康意識やヘルスリテラシーを高めるための取り組みのヒントとなります。

参考：https://www.smartlife.mhlw.go.jp/archive/images/information/2013/0731/sukoyakasalon_201307.pdf

【介入のはしご】

・レベル1）規制する
例：敷地内での喫煙禁止

・レベル2）選択を制限する
例：公共の場所では禁煙

・レベル3）逆インセンティブで選択を誘導する
例：たばこ税率アップ、砂糖税、ソーダ税

・レベル4）インセンティブで選択を誘導する
例：禁煙手当、健康ポイント

・レベル5）より健康的な選択肢をデフォルトにして選択を誘導する
例：野菜サラダをサイドメニューに設定しておく

・レベル6）環境を整え健康的な選択を誘導する
例：ウオーキングコースを設ける、栄養成分をパッケージに表示する、減量や禁煙の無料プログラムを提供する

・レベル7）情報提供する

・レベル8）何もせずに現状をモニタリングする

介入のはしごによる介入の度合いは、数値が少なくなるほど、深くなります。

健康意識を高めるという視点で見た場合、レベル7やレベル8などは、介入する度合いが低いため、すでに健康意識が高い方に向いているようです。

しかし、従業員の健康意識が低いからといって、レベル1やレベル2のような規制や制限といった介入方法を即座に採用すると、従業員の生活に踏み込みすぎてしまい、健康意識がそがれてしまいかねません。

健康意識を高める取り組みについては、介入度合いの低い、情報提供や環境の整備から始めるといいでしょう。

健康に関する情報の発信

従業員の健康意識がまだ低く、ヘルスリテラシーが高まらない状態のときには、企業が正しい健康情報を発信することから始めましょう。

社内報やコミュニケーションツールでの発信など、定期的に情報発信に取り組むことをおすすめします。

これは、健康情報に対しての興味・関心を従業員に持ち続けてもらうことが狙いです。

従業員が気になっている健康情報をアンケート調査などであらかじめ把握しておき、必要な情報を届けるといいでしょう。

健康への意識を高めやすい環境を整える

従業員の健康意識が高まり、健康情報の正誤の判断ができるなどヘルスリテラシーが向上した状態であれば、さらに健康意識を高められるよう、実践を伴う仕組みを考えましょう。

ウォーキング大会や運動会などのイベント実施や、運動の習慣が身につく健康経営アプリの利用などもおすすめです。

また、健康には運動だけでなく「食事」も重要です。

栄養士を招いて食事の栄養バランスについて診断してもらったり、健康的な食事を提供する社食サービスを導入したりするなど、さまざまな取り組みが想定されます。

健康について相談できる窓口を設置する

従業員がヘルスリテラシーを身につけ、運動や健康的な食事をとるなど、さまざまな実践ができるようになっても、体調不良が完全に回避できるわけではありません。心身に不調をきたしたとき、相談できる窓口があれば、安心して業務に臨むことができます。

社内に産業医や医師、保健師などの専門家が従業員の相談に応じる窓口を設けるのが望ましいでしょう。

産業医の選任が義務づけされている企業では、従業員の健康相談窓口として産業医を配置しておくことがおすすめです。健康診断結果のチェックや個人面談、ストレスチェックなどの業務を通じて、産業医は従業員の健康状態を把握しているからです。

個々の従業員に対して、専門家の見地から、具体的なアドバイスができるでしょう。

健康意識の向上につながる福利厚生「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」

健康意識の向上につながる福利厚生の取り組みとして、社食サービスの「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」の導入をおすすめします。

おすすめポイントは複数ありますが、健康意識・ヘルスリテラシーの向上に役立つ点に特化し、5つ紹介します。

導入するだけで健康意識とヘルスリテラシーが高まる

「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」が取り扱う商品ラインアップは、生野菜やフルーツ、豆腐などのヘルシースナックなど、健康的なものばかりです。

年間では60種類以上の商品が入れ替わっていくため、飽きのこない仕組みとなっています。

「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」の商品情報に触れることで健康に関する知識が高まり、実際に商品を食すことで、言葉通り、腹に落ちていくでしょう。

健康意識やヘルスリテラシーを高めるのにぴったりな社食サービスです。

環境が整い健康的な選択を誘導できる

「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」は、オフィス内に設置する冷蔵庫を貸与しています。

冷蔵庫の中には、常に商品が置かれており、リフレッシュタイムや小腹の空いたときなどに、いつでも冷蔵庫の中からヘルシーな商品を取り出して食べることが可能です。

コンビニスイーツやジャンクフードを食べたくても、外出しなければならない環境であれば、すぐ手に取って食べられる「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」の商品のほうが手軽で魅力的に感じることでしょう。

「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」を導入するだけで、健康的な選択を誘導できる仕組みがつくれます。

全国の企業が導入してきた裏付けがある

2021年10月時点で、「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」は、全国で累計10,000拠点以上（2024年2月時点）の導入実績を有しています。

大手企業の採用も多いことが、信頼の裏付けとなるでしょう。

「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」は、企業規模に関係なく、導入が可能です。

社員食堂よりコストをかけず健康的な食事を提供

「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」ぼ福利厚生として導入する場合、月の負担額は68,000円～（税別）で、従業員の購入価格は1個100円からです。

社員食堂のように厨房や飲食スペースを設けなくても、オフィスに冷蔵庫を置くだけで簡単に始められます。

さらに、クレジットカードや一部のバーコード決済にも対応しているため、現金管理をする担当者を配置する必要もありません。

コストをかけなくても、便利で健康的な食事を提供できるのが「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」です。

しっかり食事をとりたい方にはオフィスでごはんプラン

「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」には、オフィスでごはんプランも用意されています。

野菜中心の軽食ではなく、しっかりおかずとご飯を食べたい方に向けたメニュー構成です。

オフィスでごはんプランの月の企業負担額は35,000円～（税別）、従業員の購入価格は、1個100円からです。

まとめ

健康経営を実現させるためには、企業や経営陣が音頭を取るだけではなく、従業員一人ひとりの健康意識とヘルスリテラシーを高めていくことが大切だと分かりました。

ただやみくもに、従業員に対して健康に関する情報発信を行うのではなく、ニーズやヘルスリテラシーのレベルに合わせた情報提供を行っていくことも重要です。

従業員の生活に介入して健康経営を進めていく場合に使える、介入のはしごについても学びました。

社食サービス「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」は、企業は導入するだけで健康経営に向けての環境を整えることができ、従業員は普段の生活の中で健康意識の向上や実践に取り組むことができます。

自社の従業員のヘルスリテラシーを高めるために、取り組みやすいところから手を付けていきましょう。

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