福利厚生制度
健康経営で従業員の運動不足を解消!効果的な取り組みとは?
社会生活を健康的に過ごす上で、運動が非常に有効な手段であることは広く知られています。しかし実際に、定期的な運動が習慣づいている人はどれくらいいるでしょうか。
従業員に運動を習慣づけることは、健康経営の成功を左右する大きなポイントでもあります。
そこで今回は、健康経営を行う際に、従業員の運動を促す効果的な取り組みについて考えていきます。
目次
健康経営とは
健康経営とは、福利厚生などを利用して従業員の健康向上を図り、経営的な視点から社員の健康管理を行っていくことです。
従業員に対する健康の保持・働きかけは、健康経営のためだけでなく、会社の持続的な運営や、将来的な収益アップにつながる投資ともいえます。
働く人の多くは運動不足を実感している?
スポーツ庁の調査によると、「運動不足を感じますか」という質問に対し「感じる」と回答した人は76.2%です。
これは「感じていない」と回答した人の21.8%を大きく上回っており、かなりの割合の人が運動不足を実感していることがわかります。
年代別にみてみると、働き盛りといわれる30代~50代で運動不足を感じている割合は、いずれも約8割を占めています。
しかし同調査によると、30代〜50代で週1日以上運動・スポーツをする人の割合は44.7%〜47.8%です。
さらに、1日30分以上の運動を1年以上継続して週2日以上実施している割合は18.5%~23.5%と低くなっており、運動不足を自覚しながらも運動できていない現状が伺えます。
運動不足が招くリスク
運動不足は、具体的にどのような影響を及ぼすのでしょうか。主なリスクとして以下の3つが考えられます。
・運動不足による体力や筋力の衰え
運動不足によって体力や筋力が衰えると、体にさまざまな弊害が出やすくなります。
階段の上り下りや、歩く・走るといった日常の動きにも苦痛を感じやすくなるほか、長時間の立ち仕事やデスクワークにおいても、継続が困難になる可能性があります。
・運動不足による肥満
肥満になると、関節や骨などへの負担も大きくなり、腰痛や膝痛をおこしやすくなります。
また、肥満と生活習慣病の関係は密接です。生活習慣病の前段階であるメタボリックシンドロームと診断された場合は、特に注意が必要です。
動脈硬化がすすんでしまう人も多く、その結果、心臓病や脳卒中など、大きな病気へと発展する可能性も少なくありません。
・運動不足によるメンタル面への悪影響
運動不足が続くと疲れやすくなり、気分が塞いだり、落ち込みやすくなります。
ストレスや運動不足・生活習慣の乱れなどでセロトニンの分泌が減少すると、メンタル面の不調につながるといわれています。
企業への影響も
運動不足が招くリスクは、そのまま企業経営のリスクにも繋がります。主に考えられる影響は次の3つです。
・業務効率が下がる
運動不足により従業員の体力や気力が低下すると、仕事のパフォーマンスが下がり、業務効率が悪くなります。
また体力が低下すれば、けがをしやすくなり、免疫力が下がれば風邪などもひきやすくなることが考えられます。
通院や療養のためにたびたび仕事を休むようになると、さらに業務効率が下がってしまうでしょう。
・人員不足による業務負担の増加
たとえば肥満が原因で疾病を引き起こした場合、通院や入院が必要となるケースもあります。
入院も長期間に及ぶと、結果的に人員不足が長く続く状態となり、他の従業員への負担も増加するでしょう。負担が増えたことでストレスや疲労が蓄積されれば、不調を訴える従業員も増え、長期療養や離職によってさらに人員不足に陥る可能性が高くなります。
・心理面への影響による職場環境の悪化
気分の落ち込みは、従業員の働く意欲を阻害します。
また、従業員同士のコミュニケーションにも悪影響を及ぼし、明るい職場環境を維持するのが困難になる恐れもあるでしょう。
こうした職場環境の悪化が進むと、従業員によっては出勤することさえ難しくなるケースもあります。
運動不足を解消するメリット
健康経営を通して、働いている多くの人が感じている運動不足を解消できたとしたら、どんなメリットがあるのでしょうか。
・生活習慣病のリスクが下がる
健康経営で運動する習慣がつけば、定期的に体を動かすことで脂肪燃焼を促し、生活習慣病のリスク軽減につながります。
運動を続けることで筋肉がつくと、体温が上がり免疫力も上がるため、風邪などの病気にもかかりにくくなるでしょう。
・企業の生産性向上
健康経営によって従業員の運動不足が解消されると、企業の生産性が向上します。
運動をすることで血行が良くなり、脳に十分な酸素が行き渡ることですっきりと仕事をすることができるでしょう。
筑波大学などの共同研究グループによると、ウォーキングやヨガなどの軽い運動を10分程度行っただけでも、安静時にくらべて記憶力が上がるという研究結果が出ています。
参考:筑波大学
・従業員の精神の安定
運動することでセロトニンなどの精神安定に繋がる物質が分泌され、心の安定を図ることができるといわれています。
休憩時間などに行うちょっとした運動は、仕事のストレス発散としても最適です。
運動を通して社内のコミュニケーションが活発になれば、風通しの良い職場環境を作ることにもつながります。
・企業のイメージ向上
運動を習慣づける取り組みや食事面での健康管理など、企業側が積極的に健康経営に取り組むことにより、会社に対する従業員の信頼感や安心感が増すでしょう。
また健康経営に役立つ福利厚生をうまく活用することで、企業のイメージアップにもつながります。
・医療費の削減
健康経営に取り組み、運動を通して従業員の健康維持ができれば、結果的に医療費の削減につながります。
削減できた費用を社内環境の整備などに活かすことで、健康経営のさらなる推進が期待できます。
健康経営の一環で従業員に運動を促す取り組み
日々の習慣として運動を取り入れることは、従業員や企業にとって良い結果を生み出します。
しかし現代の働く人たちは忙しく、どのようにして運動を習慣づけるかが課題のひとつといえるでしょう。
ここでは、健康経営を通して従業員に運動を促す方法を、段階的にみていきます。
現状の運動状況の把握
健康経営において従業員の現状を理解することは、運動を促す具体的な対策を練る上でも非常に大切です。
ここでは3つの調査方法を紹介します。
・アンケートや調査票を利用する
アンケートを行うことで、従業員へ健康経営を意識づけると共に、個々の運動の頻度や強度・内容を把握できます。
運動に関することのほか、厚生労働省の職業性ストレス簡易調査票(57 項目)の利用も有効です。
この調査では、普段、従業員がどのようなストレスを感じているのかがわかります。精神状態の把握は、今後の運動を促す上での指針になります。
・カウンセリングを行う
社内で運動や健康についてのカウンセリングを行うことで、従業員の普段の運動状況をダイレクトに聞けるほか、運動についての相談に乗ることもできます。
また、カウンセリングは時期を見計らうことも大切です。健康診断など運動の成果を確認できる機会があれば、前後にカウンセリングを行うことで、運動への意識づけや継続が期待できるでしょう。
・体力測定を行う
健康経営の一環として、定期的に体力測定を社内で実施するのも有効です。
企業側が把握できるだけでなく、従業員自身も自覚できるため、運動を自ら行う動機付けに役立ちます。
職場で実践しやすい取り組み
運動不足を解消するために、職場では何ができるでしょうか。
ここでは、健康経営としても取り入れやすい取り組みの例を、6つ紹介していきます。
・ラジオ体操
ラジオ体操は健康経営としても取り入れやすく、短い時間で行えるため、手軽にできる運動です。朝の勤務時間前や昼休憩の後など、時間を決めて行うことで、習慣づけもしやすいでしょう。
・ヨガやストレッチ
ヨガやストレッチなども、健康経営で取り入れやすい運動のひとつでしょう。インストラクターや講師を招いて行うほか、オンライン講座に申し込むのもおすすめです。
1人当たりマット1枚分のスペースで行えるため、会議室ほどの広さがあれば実施できます。
・デスクでの筋トレやストレッチ
広いスペースの確保や、決まった時間に行うのが難しい場合、座ってできる筋トレやストレッチがおすすめです。
社内放送の活用や、あらかじめ冊子を配布するなど、健康経営として習慣づけるための工夫を行うことも大切です。
・階段の使用の推奨
健康経営を促進するために、なるべく階段を使うなど、日常の行動変容を促すことも大切です。社内ポスターの掲示やチラシ配布などで、意識づけも行いましょう。
・会社周りの清掃、社内の片付け
会社周りの清掃や、地域のゴミ拾いに取り組むことも運動になります。
健康経営に取り入れやすいだけでなく、会社周りや社内が綺麗になり、地域での会社のイメージアップも見込めるでしょう。
・健康グッズを採用する
勤務フロアの一画や休憩室の空きスペースなどに、血圧測定器や運動器具を設置すれば、普段から自身の健康を意識しやすくなるでしょう。
健康経営を定着させるには、いつでも運動できる手軽さも大切です。
運動会など職場の外での取り組み
ここでは、職場の外でも運動不足を解消できる健康経営の取り組みを紹介します。
・運動会の開催
運動会は、健康経営においても取り入れやすいイベントの1つです。チーム戦を通して、従業員のコミュニケーションも円滑になるでしょう。
参加率を上げるために、誰もが楽しめる企画を考えるのがポイントです。
・マラソン大会、ウォーキング大会
マラソンやウォーキングは、少人数でも行える健康経営の取り組みです。
景品をつけたり部署対抗や個人対抗にして競い合ったりすれば、盛り上がりやすく、積極的な参加を促すことができます。
・フィットネスジムの補助
フィットネスジムと法人契約すれば、福利厚生として従業員のジム費用を補助できます。
場所や時間帯に配慮して選べば、従業員も通いやすく、健康経営の促進につながるでしょう。
健康・運動への知識を深めるセミナー
健康経営の情報発信として、チラシ配布や社内での呼びかけのほか、セミナーを開催する方法もあります。
業務時間内や短時間の開催であれば、従業員も参加しやすいでしょう。
また運動を取り入れた参加型セミナーは、従業員同士で会話が生まれるなど、より良い職場環境づくりのきっかけにもなります。
オフィス環境の整備も重要
健康経営では、職場環境の整備も非常に重要です。
相談窓口の設置や、定期的なカウンセリングの機会を設けると、従業員の体と心の健康にいち早く気付けます。
健康経営を進める上でオフィス環境を整備する場合は、次のような項目に配慮して行いましょう。
・空調や照明など、社内設備に不具合はないか。
・仕事量や業務時間が多すぎないか。
・仕事の内容や進め方に無理がないか。
・職場のコミュニケーションや人間関係は円滑か。
・評価制度やチェック体制は適切か。
健康づくりを食からサポートする「OFFICE DE YASAI(オフィスで野菜)」
健康経営の推進においては、食生活の改善も重要です。
ここでは、健康づくりを食からサポートするOFFICE DE YASAI(オフィスで野菜)を紹介します。
OFFICE DE YASAI(オフィスで野菜)は、置き型の健康社食です。
社員食堂がない会社でも導入しやすく、従業員は1つ100円〜という手頃な価格で利用できるなど、さまざまなメリットがあります。
栄養バランスの良い惣菜やサラダ・フルーツなどが、専用の冷蔵庫(冷凍庫)に定期的に届くため、いつでも必要なときに健康的な食事をとることができます。
商品の管理は配達員が行うため、企業側は冷蔵庫(冷凍庫)を設置するだけで良く、健康経営の取り組みの1つとして、低コストで始められることもポイントです。
健康経営における従業員の健康管理を、食事からも考えてみませんか。
OFFICE DE YASAI(オフィスで野菜)について詳しくはこちら
まとめ
今回は健康経営に役立つ、運動促進に効果的な取り組みについて紹介しました。
健康経営によって従業員の健康を維持できれば、企業も従業員の人生もより豊かになっていくのではないでしょうか。
ぜひ従業員の運動不足解消と健康経営促進に向けて、自社のニーズに合った始めやすい方法を取り入れてみてください。
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