社員の満足度向上や健康維持につながる効果を期待して、福利厚生を用意している会社は多いでしょう。

しかし当然のことながら、福利厚生を使ってもらえなければ効果は得られず、運用コストがかさむだけです。

メリットを十分に得るためにはどうすればよいのか、キーワードとなる「利用率」について解説し、利用率の高い福利厚生の例を紹介します。

福利厚生で重要な「利用率」

福利厚生とは、社員やその家族が健康的でよりよい生活を送れるように、会社が実施する取り組みや施策です。

社員の満足度向上や健康維持に役立ち、生産性向上の実現にもつながります。

魅力的な福利厚生を用意しアピールすれば、採用面の強化や会社のブランド力アップを図ることもできるでしょう。

一見メリットの多いものですが、魅力を感じて使ってもらえることがなければ効果は発揮されないので、実際にどれぐらい利用されているかを示す「利用率」を確認することが重要になります。

利用率が低ければ、むしろかかる費用が無駄になり、コストが増加してしまっている可能性もあるのです。

選定時は自社で高い利用率が期待できる福利厚生を選ぶこと、取り入れた後は実際の利用率を確認しながら、適宜見直していくということを行えば、効果的に活用することができるでしょう。

福利厚生の利用率が低い原因とは？

制度やサービスを実施してみたものの、実際にはあまり使われていないという福利厚生がある場合は、なぜその利用率が低いのか原因を探り、見直すことが必要です。

利用率が低くなる代表的な原因を3つ紹介します。

従業員に十分な周知が行えていない

会社が用意している福利厚生について十分に伝わっていない場合、利用率が低くなってしまいます。

制度やサービスを使えば社員がメリットを得られるという場面でも、存在や情報をよく知らないと使おうという考えに至らず、利用率が上がるせっかくのチャンスも逃してしまうでしょう。

特に、病気や休職に関わるような万が一の時にしか使わない制度や、新しく導入して間もないサービスなどの福利厚生は、利用率が上がらない原因に周知の低さが関わっているかもしれません。

ポスターの掲示など広報の工夫をして、周知に努めましょう。

ニーズに合った福利厚生ではない

周知しているにも関わらず利用率が低いという場合は、福利厚生に対して魅力を感じてもらえていないのかもしれません。

ニーズは時勢の変化でも変わるため、始めた当初は人気があったものでも、利用率が低下してきたら見直しが必要です。

コースなどを見直すことでニーズに合わせることができればよいですが、自社に合っていない場合は思い切って廃止するという決断も大切です。

取りやめるだけでは待遇の悪化だと捉えられてしまう危険もあるため、ニーズを調査して社員が求めている新たな福利厚生に置き換えるのがよいでしょう。

利用する際の手続きが面倒である

使ってみたいと魅力を感じても、手続きが面倒であると敬遠され、利用率が低くなってしまっているという場合があります。

何枚も書類を提出する必要があったり、手続きに時間がかかったりといった制度やサービスでは、福利厚生自体は充実していても使いたいと感じないでしょう。

利用率が低いものは、そのものに魅力があるかということだけでなく、使い勝手がよいかという視点も考慮して、見直しをしてみましょう。

福利厚生の利用率を高めるためのポイント

福利厚生の利用率を高めるためには、選定時にニーズに合ったものを選び、実際に使ってみながら適宜見直しを行うことが大切になります。

利用率を高めるために効果的な方法を4つ紹介するので参考にしてみてください。

ニーズに合ったものを導入する

新しい福利厚生を検討している場合は、まず、どのようなものが社員から求められているのかを調べるとよいでしょう。

欲しいサービスや困っていることについてアンケートを取るなどして、使いたいと考える人が多い福利厚生を把握するのが大切です。

導入後も適宜利用状況を調べ、利用率が思わしくない場合は原因の分析が必要です。

ニーズに合っていないことが判明したら改善や廃止を検討し、利用率が高い制度やサービスを提供できるように努めましょう。

利用する際の手間を減らす

福利厚生を使う際にかかる手間を減らすということも、利用率を高めるために大切です。

誰でも簡単に利用できる環境を整え、使い勝手がよいと感じてもらえるように工夫しましょう。

窓口に書類を何度も提出しなければならないなど手間がかかる福利厚生だと、面倒に感じて使わない人が増えてしまいます。

会員証の提示だけでサービスを使えるようにしたり、電子申請ができるようにしたりといった利用方法を簡略化する工夫をすれば、利用率が改善される可能性もあるので試してみてください。

福利厚生の周知を強化する

会社が福利厚生を設けていつでも使えるという状態を整えても、制度やサービスの存在を知ってもらえていない場合は利用率が高まりません。

存在を知ってはいるものの、詳しいことまではわからないという状態も、利用率の向上は見込めないものです。

新しいサービスを取り入れた際や、利用率が思わしくない制度がある場合は、周知の強化を試みてください。

周知には掲示板や社内報、社内SNSなどで繰り返し情報発信をするといった方法があるでしょう。

新入社員の入社時に説明するといったことも効果的です。

会話の話題になるなど、福利厚生の存在を身近に感じられる環境になれば、自分も使ってみようと思う人が増え、利用率の向上が期待できるでしょう。

使われないものは改善を行う

使われていない福利厚生があるのであれば、見直して改善を行うことが大切です。

必要とされていないことで利用率が低い場合、その制度やサービスを残していても誰もメリットは得られず、運用コストがかさむだけで無駄な支出となってしまいます。

導入するだけで終わらず、適宜必要性があるものかを見直し、改善を考えましょう。

ただし、福利厚生の変更を検討する際には、労働基準法の第9条の「不利益変更」に該当しないように配慮が必要です。

社員に不利益が生じることは禁止されており、廃止や変更には同意が必要です。

完全に廃止してしまうと不満を感じやすくなる場合も多いため、ニーズの高い新たな福利厚生に置き換えるなど代替措置をとる方法も検討しましょう。

福利厚生の不利益変更について、こちらの記事でも解説しています。

福利厚生の不利益変更とは？注意すべき条件やポイントを解説

利用率が高い福利厚生の例

新しい制度やサービスを取り入れる際は、利用率の高さを確認して検討することが重要です。

実際に利用率が高い福利厚生にはどのようなものがあるのか、具体的な例を挙げて紹介します。

「食」に関する福利厚生

食事は誰もが必要とするものであるため、「食」に関する福利厚生は多くの人に喜ばれる傾向があります。

会社付近に食事をとれる店が無かったり、混雑で購入に時間がかかったりといった環境であれば特に、社内で食事を食べられるようなサポートがあれば、高い利用率を期待できるでしょう。

また健康に働ける身体づくりのためにも、しっかりとした食事を取ることは重要であるため、「食」のサポートは企業の生産性向上にも関わると言えます。

「食」に関する福利厚生は、社員食堂や食事補助といった形が一般的です。

ただ、従来の社員食堂は営業時間が決まっている場合が多く、シフト制などで休憩時間が合わない人からは使いづらいという声も少なくありません。

働き方が多様化している近年は、置き型の社食サービスのような、24時間利用できるサービスの人気が高まっているようです。

自社の勤務形態やニーズに合わせて検討してみるとよいでしょう。

「健康」に関する福利厚生

近年、健康管理を経営方針の一環としてとらえて行う「健康経営」が注目されています。

それにともない、「健康」に関する制度やサービスを取り入れる企業が増えているようです。

経営方針として周知もしやすく、また自分自身や家族の健康のために役立つならと活用する人が多いため、利用率も高まっている傾向にあります。

具体的な「健康」に関する制度やサービスは、健康診断や人間ドックの費用補助や、ジム・スポーツクラブなどの利用補助といったものです。

また、健康的な食事の提供を通して健康づくりをサポートするサービスも人気があります。

社員の健康状態は業務の遂行に大きく関わり、生産性にも影響するものなので、サポートすることは企業のメリットにもなるでしょう。

「リフレッシュ」に関する福利厚生

気分転換につながる「リフレッシュ」に関する福利厚生も人気があり、利用率が高い傾向があります。

特別休暇などの休暇の制度や旅行・アミューズメント関連のサービスが当てはまり、家族で利用して楽しむ人も多いようです。

また、社内でのリフレッシュという観点から、リフレッシュルームの設置といった環境整備をすることも喜ばれます。

飲み物や軽食を置いて休憩時間に気軽に立ち寄れるような環境を整えれば、高い利用率が期待できるでしょう。

社員同士のコミュニケーション促進にも役立つので、検討してみてはいかがでしょうか。

「住居」に関する福利厚生

住居に関する費用は家計の負担になりがちであるため、「住居」に関する制度やサービスは喜ばれ、利用率が高い傾向があります。

住宅に関することは日常的に意識するもので、また、社員本人だけでなく家族も恩恵を受けるものであるため、生活に安心感を与える制度になり得るでしょう。

利用率に加えて満足度も高い傾向があり、社員のエンゲージメントの向上にも役立ちます。

住居をサポートする方法は、住宅手当や社宅、独身寮などの形があるので、社内のニーズに合わせて検討してみましょう。

福利厚生サービスを活用して手軽に導入

福利厚生の制度やサービスを自社で作って用意するということは、可能ではありますが、多くの手間やコスト、労力がかかる場合がほとんどです。

そのため、アウトソーシングを上手に活用することをおすすめします。

最近は、福利厚生として導入できる様々なサービスが充実しているので、自社のニーズに合わせて選定すると良いでしょう。

同じジャンルのサービスでも、費用や必要設備などは大きく違う場合もあるので、社内での導入可能な条件を考慮しながら検討してみてください。

例えば「食」に関する制度やサービスとして、従来型の社員食堂を運用するには高額の費用や広いスペースが必要ですが、置き型の社食サービスであれば、低コスト・省スペースで活用が可能です。

置き型の社食サービスの一例として、「食」はもちろん、「健康」や「リフレッシュ」といった面でも利用率の高い福利厚生として役立つ、「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」についてご紹介します。

置き型健康社食「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」

置き型健康社食「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」は、オフィスに新鮮なサラダやフルーツが届く社食サービスです。

現代人に不足しがちな栄養素をたくさん含む野菜や果物を、職場で手軽に摂取できるような環境作りができ、食生活改善や健康増進に役立ちます。

社員に喜ばれやすい「食」「健康」に関する福利厚生なので、高い利用率で使ってもらえるのではないでしょうか。

社員の購入価格は1個100円からとお手頃で、お弁当にサラダをちょい足ししたり、複数組み合わせてランチにしたりと、ニーズに合わせて利用できます。

商品の取り出しはセルフサービスで行うため、営業時間を気にせず24時間利用可能です。

導入は、専用の冷蔵庫を設置するスペースがあれば可能なので、社内に従来の社員食堂のような広いスペースを用意する必要はなく、運用コストも抑えられます。

既に導入している企業では、美味しいメニューや使いやすさが社員からも好評で、高い利用率で活用されているようです。

利用率の高い福利厚生を取り入れたいと考えている場合は、ぜひ、置き型健康社食「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」をご検討ください。

まとめ

福利厚生の導入は社員の満足度向上や健康維持など、多くのメリットが期待できます。

しかし利用率が低いものは無駄な支出につながってしまうため、原因を探り見直すことが重要です。

使っていないものは改善を行うことが必要になりますが、廃止してしまうと不満につながる場合もあるので、別の制度やサービスに置き換えるなど、代替措置を検討しましょう。

「食」や「健康」などに関する福利厚生は社員のニーズが高く、利用率が高い傾向があるので、置き型健康社食「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」のような便利なサービスを活用しながら、福利厚生の充実を図ってみてください。

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