働き方改革が進み、日本でも多様な働き方が受け入れられるようになってきました。それに伴い「働きがい」という言葉を耳にする機会も増えてきたのではないでしょうか。

「働きがいのある会社で働きたい」と思う人もいるかもしれませんが、具体的にどのような企業が「働きがいがある」のでしょうか。

今回は、言葉の意味について改めて考えるとともに、働きがいを高めるメリットやどうすれば働きがいを高められるのかについて、詳しく見ていきたいと思います。

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働きがいとは？

「働きがい」という言葉に明確な定義はありませんが、与えられた仕事に誇りや価値を感じ、自発的に頑張ろうとする労働意欲を意味するとされています。

公益社団法人国際経済労働研究所によれば、「働きがいとはワーク・モチベーション（仕事に対する動機づけ）である」とされています。

労働者の気持ちは、ポジティブなものからネガティブなものまでさまざまです。

そのうち、「今の仕事をしていると楽しい」、「自分の成長を感じられる」、「今の仕事をずっと続けたい」など、働くことで喜びや価値、やりがいを感じている状態を「働きがいがある」と言います。

国際機関「働きがいのある会社研究所」Great Place to Work®（GPTW）では、​​働きがいのある会社とは「やりがい」と「働きやすさ」の両方が兼ね備わった組織であると提唱されています。

働きがいがあると社員自身のモチベーションも高くなり、仕事に一層積極的に取り組めるようになります。

「働きやすさ」との違い

働きがい同様、仕事をしていて楽しく、今の仕事を続けたいと思う指標として、「働きやすさ」があります。より良いワークライフバランスの実現に向けて取り組む企業が増えている中、働きやすさを重視する人も多いでしょう。

働きがいが働く価値があることを意味するのに対し、働きやすさは仕事の負担や苦労が小さく、快適に働けることを指します。

つまり、社員の満足度を上げると働きがいが向上し、社員の負担や苦労を軽減すると働きやすさが向上すると言えるでしょう。

これらを向上することは、社員のみならず企業にとっても多くのメリットがあります。

どちらも聞き慣れた言葉かもしれませんが、改めて考えてみると職場環境改善や人材戦略のポイントが見えてくるかもしれません。

「働きがい」がなぜ注目されているのか

昨今よく耳にするようになった「働きがい」ですが、なぜこんなにも注目されるようになったのでしょうか。「働きがい」が注目されるようになった背景には、いくつかの理由があります。

一つ目がSDGs（Sustainable Development Goals）＝持続可能な開発目標の推進です。

17ある目標の中に、「働きがいも経済成長も」という目標があるのをご存知でしょうか。

これは、働きがいのある仕事を増やす、起業を促すなど、新しいことへの挑戦をサポートする政策です。

二つ目が経団連がテーマとして掲げる「働きがい改革」です。

日本では2019年より国主導で「働き方改革」が進められています。「働き方改革」の主な目的は、労働環境を見直し、働きたいすべての人にとって働きやすい社会を作ることで労働人口を増やし、生産性を上げることです。

それに続くものとして推し進められているのが「働きがい改革」であり、社員がやりがいをもって仕事に取り組める環境を作ることを指します。

近年はテレワークの普及が進み、従来型の時間や場所に制約された働き方ではなく、成果ややりがいを重視した働き方にシフトする企業が多く見受けられるようになってきました。

社員の働きがいを高めるメリットとは？

働きがいが高まると、社員の「仕事をしていて楽しい」、「今の仕事を続けたい」という思いが強くなるでしょう。働きがいが向上することは、企業で働く社員だけでなく企業側にとってもさまざまなメリットがあります。

ここからは、社員の働きがいを高める4つのメリットをご紹介いたします。

モチベーションの向上

一つに社員のモチベーションの向上が挙げられます。

働きがいを高めると、社員の働く意欲やモチベーションが高まり、より自発的に働くことができるようになります。

主体的に働く社員が増えることで、結果として企業側にも業務効率化や離職率の低下することは企業にとって大きなメリットです。

業績の向上

二つ目のメリットとして、業績の向上があります。

「働きがいのある会社研究所」による調査では、「働きがいのある会社」ランキングに選出された企業は、そうでない企業と比較して業績が向上していることが明らかになりました。

たとえば、「ベストカンパニー」に選出された企業の売上の対前年伸び率が33.9%なのに対し、「ノンベストカンパニー」は12.0%と、21.9%も高いという分析結果が出ています。

さらに、2010年の「ベストカンパニー」選出企業のうち上場している10社に2010年3月末に等金額を投資した場合、2017年3月末時点でのリターンは172.6%でした。

同時期の日経平均のリターンは70.5%、TOPIXのリターンは54.5%であり、ベストカンパニーでは、働きがいの高さが業績向上に何かしら影響を及ぼしていることがわかります。

参考：「働き方改革」で業績は向上するのか？ ～”働きやすさ”、”やりがい”と業績の関係～

イノベーションの創出

イノベーションとは、日常業務に関わるちょっとしたアイデアなど、今までになかった新しいことに挑戦して、会社や社会に新たな価値を生み出すことを指します。

「働き方改革」や「働きがい改革」に積極的な企業では、今までなかった新しいアイデアが生まれやすくなるでしょう。

企業が時代の変化や社会の変化に対応しながら持続的に成長するには、イノベーションが欠かせません。社員のイノベーションを引き出すことが、結果的に企業にも長期的なメリットを生み出すと言えるでしょう。

人材の定着効果

現代日本では転職が当たり前になりつつあり、離職率の高さや人材不足に悩む企業も増えています。

厚生労働省が2014年に行ったアンケートでは、働きがいがある人では「今の会社でずっと働き続けたい」と回答した割合が半数を超えたのに対し、そうでない人はわずか11%と、大きな開きが見られました。

働きやすく、働きがいのある会社では、社員の「現在自分が勤める会社でもっと働きたい」という思いが強くなり、人材が定着しやすくなるため、働きがいを向上すると、優秀な人材の流出防止や離職率の低下にも効果があると言えます。

参考：働きやすい・働きがいのある職場づくりに関する調査報告書

働きがいを生み出すものとは？

働きがいは社員にとっても、企業にとっても多くのメリットがあることがわかりました。しかし、どうすれば働きがいを生み出すことができるのでしょうか。

必要な要素を大きく3つに分けてご説明いたします。

会社との信頼関係

社員が企業と円滑にコミュニケーションが取れていて、企業が社員の意思や能力を尊重し、公正に評価できると、社員との間に強固な信頼関係を築くことができます。

信頼関係を構築できると会社への愛着がわき、もっと貢献したいと思うようになります。

組織や与えられた仕事のために自分の能力を発揮する意欲のことを「エンゲージメント」と呼び、最近ビジネスにおいて注目されるようになっています。

社員一人ひとりのエンゲージメントを高めるため、多くの企業でさまざまな取り組みが行われています。

仲間との連帯

二つ目が、一緒に働く上司や同僚など仲間との連帯です。

社員同士の連帯感が強いと密なコミュニケーションが生まれ、それぞれの仕事のモチベーション向上にもつながります。

仲間がいることで、お互いに助け合い、同じ目標に向けてチームで頑張ろうという意識が生まれます。

仕事内容への誇り

三つ目が仕事内容への誇りです。

自身が行っている仕事内容自体に誇りを持っていると、会社に対しても誇りを持って働けるようになります。

仕事内容にプライドを持ち、仕事を行うことで社会や誰かの役に立っていると思うことが、自分自身の働きがいに直結します。

社員の働きがいを高めるポイント

社員の働きがいを高めるためには、どうすれば良いのでしょうか。

会社として働きがいを高めるために行うべきポイントを4つご紹介いたします。

働きやすい環境づくり

働きがいには、やりがいと働きやすさが揃っていることが重要です。

社員が働きやすい環境とは、オフィス内の環境のことだけではありません。

労働時間の適切な管理、時短勤務やフレックスタイムの導入、有給休暇や産休・育休の取得率向上など、働きやすい環境づくりを行いましょう。

福利厚生制度を充実させるのも良いでしょう。

会社の理念やビジョンへの共感

会社の価値観と社員の価値観が一致していることも、社員の働きがいやモチベーションに大きく影響します。

会社の理念やビジョンに共感できると、「働いて会社にもっと貢献したい」、「会社で長く働きたい」と思うようになります。

理念やビジョンがあれば、困難な場面に直面しても、それを乗り越えるためにモチベーション高く取り組めるようになるでしょう。

コミュニケーションのしやすさ・意見の言いやすさ

風通しが良く社内コミュニケーションが活発で、意見が言いやすいことも働きがい向上に効果があります。

意見が言いやすいということは、つまり役職や立場を気にせず自分のアイデアを出せる環境と言えるでしょう。

自分の意見を会社が吸い上げてくれると自分の働きが会社の役に立っているという社員の自信にも影響します。

結果として仕事へのモチベーションが高まり、働きがいや仲間との連帯感、会社への信頼感を感じやすくなります。

公正な評価と待遇

働きがいのある会社には、公正に評価する仕組みや適切に報酬を支払うことも大切です。

どれだけ働いて会社に貢献しても、適切に評価されず待遇にも反映されなければ会社への不信感につながります。

反対に、頑張ったら頑張った分だけ評価されると、より一層モチベーション高く働けるようになります。

社員の働きが客観的な評価基準のもと公正に評価され、成果が報酬に結びつくような仕組みを整えましょう。

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社員の働く環境を整える一つの方法としておすすめなのが、食の福利厚生です。

今や多種多様な福利厚生サービスがありますが、食に関する福利厚生は社員からの人気が高く、導入している企業も多いのが特徴です。

食の福利厚生といっても、社員食堂やカフェテリア、食費の一部補助などさまざまな制度があります。

その中でも、従来型の社食に比べて手軽かつ低コストで導入できる設置型社食サービス「オフィスコンビニ」が近年注目を集めています。

オフィスコンビニは、オフィスの一角に専用の冷蔵庫や什器を設置し、社員がいつでも自由に商品を購入できるサービスです。

時間を問わず誰でも使いやすいため、忙しくてオフィスを出られない時やお腹が減った時などに、気軽に利用できるのがメリットです。

福利厚生としてオフィスコンビニを導入すると食費の補助になるだけではなく、健康増進や社内コミュニケーションの活性化、社員の満足度や働きがいの向上なども期待できます。

多彩なオフィスコンビニサービスがある中で、安全で美味しい国産野菜で作るサラダやスムージー、ヘルシー志向の軽食、無添加のお惣菜、フルーツなどを中心に提供しているのがOFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）です。

現代日本人に不足しがちな野菜をオフィスで手軽に取れるとして人気で、今や累計10,000拠点以上（2024年2月時点）で導入されています。

オフィスコンビニには甘いものやスナック菓子などが中心のサービスもありますが、OFFICE DE YASAIは健康志向のメニューが豊富で、社員の健康支援にもつながるのでおすすめです。

社員の働きがいを高める一つの方法として、ぜひOFFICE DE YASAIの導入をご検討ください。

まとめ

日本では「働き方改革」が進み、今や「働きがい」改革の時代。ここ数年で社会的にも大きな変化があり、就活生や転職希望者の中には仕事のやりがいや働きやすさを最重要視している人も多いようです。

働きがいの高さは「従業員幸福度」、つまり社員のやりがいや働くことへの喜びにつながります。また、業績の向上、イノベーションの創出、人材の定着など会社にとっても多くのメリットがあります。

働きがいのある企業とは何なのか、社員の働きがいを高めるために何をすれば良いのか、今一度確認してみてはいかがでしょうか。

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