「従業員ロイヤルティ」という言葉を聞いたことがあるでしょうか。

社員一人ひとりが自分の所属する企業に対して従業員ロイヤルティを持つと、企業理念や企業方針が社内全体に浸透し、企業成長の地盤を強固にできる可能性があります。

この記事では、従業員ロイヤルティの解説をはじめ、従業員ロイヤルティがアップすることによるメリット、具体的な施策やポイントなどをご紹介します。

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従業員ロイヤルティとは？

従業員ロイヤルティとは、企業で働く人が自社に対して「帰属意識」や「忠誠心」を抱くことを指す言葉です。

ロイヤルティと誤認しやすい言葉に「ロイヤリティ」がありますが、ビジネスシーンにおいて、この2つは異なる意味を持っています。

それぞれの言葉が指す意味の違いを、しっかりと把握しておきましょう。

・ロイヤルティ＝Loyalty：「忠誠」「義理」「忠義」の意味を表すビジネス用語

・ロイヤリティ＝Royalty：著作権や商標権など、権利者に支払うライセンス料・著作権使用料を指す用語

またビジネスシーンでは、従業員ロイヤルティと共に「顧客ロイヤルティ」という言葉もよく使用されます。

・従業員ロイヤルティ＝従業員が企業に忠誠心を持つ：業務効率化の向上など、企業内への好影響が期待できる

・顧客ロイヤルティ＝顧客が企業に愛着を持つ：リピーターの獲得、口コミなどの効果が期待できる

さらに、従業員ロイヤルティと混同されやすいビジネス用語に「従業員エンゲージメント」や「従業員満足度」があります。それぞれの違いについて、詳しく見ていきましょう。

エンゲージメントとの違い

「従業員ロイヤルティ」と「従業員エンゲージメント」では、企業と働く人との立場が異なります。

「エンゲージメント」は、働く人が自社に対して思い入れや愛着を抱く状態を差し、双方の立場は対等です。

一方「ロイヤルティ」は、働く人が自社に対して忠誠心や奉仕の心を抱く状態を差し、双方の立場は主従関係となります。

従業員満足度との違い

「従業員満足度」と「従業員ロイヤルティ」の違いは、言葉に含まれる意味合いや該当範囲の違いです。

「従業員満足度」は、業務内容、賃金、福利厚生など「勤務状況への満足度と評価」を指す言葉として使われます。

しかし「従業員ロイヤルティ」は、自社に対しての忠誠心など「企業全体への好感度や評価」を指す言葉です。

従業員ロイヤルティを高めることで得られるメリット

従業員ロイヤルティがアップすることで、企業側が得られるメリットは主に3つあります。

それぞれのメリットについて詳しく見ていきましょう。

人材の定着

従業員ロイヤルティがアップすると、人材定着につながります。

具体的な例として、離職率の減少が挙げられるでしょう。

従業員ロイヤルティの高い社員は、自分の所属する組織や会社に対して帰属意識が強くなるため、「この企業で長く働きたい」と考える可能性が高くなります。

さらに、人材の確保が見込める点も特徴です。

求職中や転職活動中の友人・知人を、ロイヤルティの高い社員が会社に誘うといったケースも珍しくありません。

友人・知人の紹介で入社する人材は、従業員ロイヤルティの高い社員になる可能性が大きく、さらなる好循環が生まれやすいと言えるでしょう。

モチベーションの向上

従業員ロイヤルティがアップすることで、社員のモチベーションアップが期待できます。

ロイヤルティの高い社員は熱意があり、意欲を持って仕事にあたる傾向にあります。

ポジティブな感情で日々の仕事に取り組むことで、モチベーションの向上はもちろん、自主性や生産性の成長も見込めるでしょう。

顧客満足度の向上にもつながる

従業員ロイヤルティのアップは、顧客満足度アップへの効果もあります。

社員のモチベーションや生産性がアップすることで、意欲的な商品開発や丁寧な接客など、社内・社外の配属を問わずあらゆるサービスでクオリティの向上が見込めます。

その結果、顧客の満足度も向上するというわけです。

従業員ロイヤルティを高める具体的な施策とは？

従業員ロイヤルティアップを目指す際、まず企業理念や会社全体のことを社員に知ってもらい、企業への理解を深めてもらうことが重要です。

では、具体的にどのような施策を取るとよいのでしょうか。詳しく見ていきましょう。

企業理念の浸透を促す

はじめに、社員に対して企業理念や企業方針の浸透を促す工夫をしてみましょう。

企業理念は、自社のホームページやパンフレットなどの冒頭に掲示されていることも多いでしょう。

しかし掲示しているのみでは企業理念が形骸化してしまうため、入社面接のために覚えたあとは見返す機会がない、といった社員も増えてしまいます。

企業理念にまつわるエピソードや意味、どのような経緯で企業方針を掲げたか、創業者のサクセスストーリーや苦労話などのバックボーンも併せて伝えてみてはいかがでしょうか。

さらに、自社の技術やサービスにかける熱意や技術者インタビューなどの記事を通して、自社の強みを伝えるのも効果的です。

社員が企業理念や企業方針、さらに自社の強みを深く理解することで、従業員ロイヤルティの向上が見込めます。

人事評価制度を整える

人事評価制度を整えることでも、従業員ロイヤルティが高まりやすくなります。

「自分を評価してくれていない」と社員が企業に対して不満を抱える状態では、従業員ロイヤルティの向上は難しいと言えます。

社員が納得できるような人事評価制度に整えるために、以下のポイントを押さえてみましょう。

・評価の基準を社員全体に明確に提示する
・評価の透明性を上げる
・評価方法が現在の自社に合っているか、定期的に見直す
・人事評価制度が適切に運用されているか、定期的に見直す

「この企業は、自分をきちんと評価してくれている」と社員が認識できる仕組みを作ることで、従業員ロイヤルティが高まりやすくなるでしょう。

現場と経営層との関係を深める

従業員ロイヤルティは、経営陣や幹部社員など、企業の中核メンバーとの関係性によっても左右されます。

「会ったことがない」「パンフレット等の写真でしか見たことがない」という人物から指示された施策や評価に対して、不満を覚える従業員は少なくありません。

恒常的な不満が積み重なっていくことで、従業員ロイヤルティが下がるケースも多いようです。

部署内の面談の機会を増やすことはもちろん、社内報やレクリエーションといったコミュニケーションの場を通じ、中核メンバーの人となりを知る機会を増やすとよいでしょう。

コロナ渦によって、リモートワークの増加や大人数が集まるレクリエーションの開催が難しい場合は、社内チャットやSNSの導入、オンラインミーティングの定期開催などで風通しの良い体制づくりを図ることもおすすめです。

1on1ミーティングなどコミュニケーションを重視する

従業員ロイヤルティをアップさせる方法として、上司や経営陣といった上席の社員との1on1ミーティングも有効です。

日々の業務についてのミーティングをはじめ、業務への疑問、不満点、今後のキャリアなど、幅広い悩みに対して話し合える関係性は非常に大事です。

一般社員の抱える悩みを協力して解決することで、上席の社員に対する信頼も増していくでしょう。

また1on1ミーティングによって、現場の課題点や不満な点を上席の社員が認識できるため、企業マネジメントの方向性が掴みやすくなる点もポイントです。

現場の環境を改善することで社員にとって快適な職場作りが実現でき、結果的に従業員ロイヤルティの向上にもつながっていくでしょう。

従業員ロイヤルティ向上に取り組む際のポイント

従業員ロイヤルティの向上に取り組む際は、押さえておきたいポイントがあります。

「なんとなく施策を行った」で終わらないように、成果はどうなっているか、施策は適切だったのかなどの分析も重要です。

取り組み前の分析計画はもちろん、取り組み後に施策の方向性を再度模索する材料としても、下記の2つのポイントを役立てて従業員ロイヤルティの向上を目指していきましょう。

施策の成果を「eNPS」などで測定する

従業員ロイヤルティ向上の施策を行ったら、施策の成果について調査しましょう。調査は「eNPS」の測定がおすすめです。

eNPSは「Employee Net Promoter Score(エンプロイー・ネット・プロモーター・スコア)」の略称です。

「あなたの職場を、知人・友人にどれくらい推奨したいか」を従業員に質問し、その評価を数値化したもので、従業員ロイヤルティの指標として活用されます。

もとは顧客向けNPS調査を行っていたApple社が、従業員向けに転用・開発したことからeNPSの活用が広がったと言われています。

eNPSの数値によって「推奨者」「中立者」「批判者」の3つのグループに分類し、推奨者から批判者を引いた数値が高いほど、従業員ロイヤルティが高いと言えるでしょう。

eNPSについて、詳しくは下記の記事も併せてご覧ください。

eNPSとは？従業員のエンゲージメントを働きやすい職場づくりに活かす

対象者に合わせた施策を実施する

施策を実施する際は、全員に対してすべて同じ内容ではなく、対象者に合わせて実施することが重要です。どのように対象者を区分するかは、年齢、性別、個性など、さまざまな方法があります。

効果的な施策としては、年代ごとにアプローチを変えるケースが挙げられます。

一例として、1970年代生まれの「団塊の世代」の社員は、自由に意見やアイディアを発言できる環境や体制を整えることで従業員ロイヤルティが向上する傾向にあります。

これは、新入社員の若い時期に会社の抑圧が強かった影響から、自分の意見を汲んでくれる企業に価値を見出していると考えられるでしょう。

一方で、1980～1990年代の社員は、学習や能力開発の機会を提供することが重要です。

スキルアップや資格取得に意欲的な風潮が高まり、社員のスキル向上をサポートする企業に信頼感を持つようです。

また社員が企業に求めているものは多種多様なため、理系・文系の思考やパーソナルな気質などを軸として考えるのも1つの方法です。

対象者一人ひとりに合った施策のカスタマイズを心がけて、従業員ロイヤルティを高めていきましょう。

コミュニケーションの創出＆健康サポートに「OFFICEDEYASAI（オフィスで野菜）」

従業員ロイヤルティ向上の一環として、「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」の活用もおすすめです。

「OFFICE DE YASAI」は、オフィスに冷蔵庫（冷凍庫）を設置するだけで、新鮮なサラダ、フルーツ、国産食材・無添加にこだわったお惣菜など、健康的な食事がいつでもできます。

社員は1個100円からのリーズナブルな価格で購入可能なので、福利厚生サービスとしても多数の企業に導入され人気を博しているようです。

オフィス内の冷蔵庫（冷凍庫）から食事を購入するため「あのサラダがおいしかったよ」「このお惣菜、私も好き」などの会話のきっかけにもなり、コミュニケーションの創出につながっている導入事例も数多く見受けられます。

また、同じ冷蔵庫（冷凍庫）を共有することから、日常の業務では会話の機会がない部署の人や経営陣などの上席とコミュニケーションを取るきっかけ作りにもなるでしょう。

「OFFICE DE YASAI」ではお届け商品のリクエストもできるため、社員に人気のある商品を増やすことも可能です。

部署内や社内で定期的に「好きな商品」のアンケートを取ってみたり、社員のイチオシ商品を社内報の記事にしたりといった活用方法も、コミュニケーションの活性化に役立つでしょう。

さらに「OFFICE DE YASAI」で社員の健康をサポートすることにより、栄養不足からくるメンタル面の不調に対するケア効果も期待できます。

社員のコミュニケーションと健康をサポートすることで、従業員ロイヤルティを高めるための健やかな地盤を築いてみてはいかがでしょうか。

まとめ

従業員ロイヤルティは、企業にとって重要視するべき要素の1つです。

従業員ロイヤルティを高めるためにさまざまな施策を行っている企業はもちろん、本記事ではじめて従業員ロイヤルティのことを知った方も、従業員ロイヤルティの向上について考えてみてはいかがでしょうか。

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