近年、健康経営に取り組む企業が増えており、従業員の健康管理は企業の課題と言っても過言ではありません。

しかし最近では、勤務環境の急激な変化や、労働者の高齢化、食生活の多様化などにより、心身の健康リスクを抱える従業員が増えており、企業側も働き方改革によってテレワークが普及し、従業員の健康管理がより難しくなったと感じているようです。

これに関連して、皆さんは企業が社員の健康維持を目指すための取り組みの基準となる「THP」という言葉をご存知でしょうか。

今回は、近年注目されているTHPの言葉の意味や概要、THPの取り組み内容について解説いたします。

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THP（Total Health promotion Plan）とは

THPとは厚生労働省が推進しており、Total Health promotion Plan＝「労働者の心身両面にわたる健康づくりを推進するための取り組み」のことを指します。

THPの目的は「すべての社員が若いときから継続して身体と心の健康を作れるよう支援する」ことで、主な取り組みとして、健康測定や運動指導、メンタルヘルスケアなどがあります。

後ほど詳しく説明しますので、ぜひご覧ください。

THPと健康経営の共通点・違い

THPと似た言葉に「健康経営」があります。昨今、健康経営に取り組む企業が増えており、耳にしたことがある方も多いのではないでしょうか。

健康経営とは、従業員の健康維持や管理を経営的な課題ととらえて、企業が社員の健康への投資を戦略的に行うことを指します。

THPも健康経営も、企業が従業員の健康づくりを促進する点では似ていますが、それぞれの目的に違いがあります。

健康経営の目的は、働く人の健康づくりを支援することで企業の生産性や利益を向上させることです。

それに対し、THPの目的は健康に働く人を増やして個々人のQOLを上げることとされています。

つまり、健康経営は経営の視点からの取り組み、THPは働く人一人ひとりの健康状態に着目した取り組みと言えるでしょう。

なぜTHPは注目されているのか

昨今THPが注目される理由として、定期健康診断の有所見率の増加、ストレスや不安を感じる人の増加、生活習慣病患者の増加の3つが挙げられます。

定年を過ぎても働く人が増え、労働者の高齢化が進むことで定期健康診断における有所見率が増加しています。

定期健康診断の有所見率の推移を見ると、平成11年の43％から年々増加し、令和元年には61.0％と6割を超えました。

また、近年仕事によるストレスや不安を抱えている人が増え、心身ともに不調を訴える人が多くなっています。

厚生労働省が令和3年に実施した「労働安全衛生調査（実態調査）」では、仕事や職業生活に関することで強い不安やストレスを感じる労働者の割合は53.3%に上りました。

ストレスを感じる内容としては「仕事の量」、「仕事の失敗、責任の発生等」、「仕事の質」の順に多く、半数以上の労働者が仕事にストレスを感じていることがわかります。

さらに、現代日本では生活習慣病の患者も増加していることもTHPが注目される要因となっています。

生活習慣病は、がん、心臓病、脳卒中、糖尿病などの原因になることをご存知でしょうか。

これらの病気を予防するためにも、働く人の健康維持や健康管理が重要です。

参考：定期健康診断における有所見率の改善に向けた今後の取組について

健康診断有所見者の推移

令和3年「労働安全衛生調査（実態調査）」の結果 ～メンタル対策とストレスの状況ついて解説～

THPを推進するメリット

THPを推進するとどのようなメリットがあるのでしょうか。

ここからは、企業がTHPを推進するメリットを4つご紹介いたします。

生産性の向上

健康経営に取り組むことは従業員の健康増進や満足度向上につながり、仕事のパフォーマンス向上が期待できます。

従業員一人ひとりの業務パフォーマンスが向上すると、企業全体の生産性も向上するでしょう。

近年、従業員の生産性を考える中で注目されているのが「プレゼンティーズム」という言葉です。

プレゼンティーズムとは、「会社には出勤しているものの、業務パフォーマンスが低下している状態」のことを意味します。

プレゼンティーズムによる損失は欠勤などの損失を上回るとも言われていますが、THPの推進はプレゼンティーズムを防ぐことにもつながるでしょう。

メンタルヘルスの改善

昨今の働き方改革や労働環境の変化に伴い、日本では長時間にわたりデスクワークをしている人が増えています。

座っている時間が長いほどさまざまな病気のリスクが高まり、メンタルヘルスが不調になる傾向が強いとされています。

従業員に職場で適度な休憩を取り、THPの一環としてデスクワーク以外の業務や適度な運動を取り入れてもらうことで、生活習慣病やうつ病の予防効果が期待できるでしょう。

医療費の削減

従業員が健康でいると、労災手続きにかかる費用や入院時の傷病手当など、企業が負担する費用のコストカットにつながります。

また、従業員が医療機関を受診する頻度が減ると企業が負担する医療費が減るメリットもあります。

従業員の健康を守ることで、長い目で見て企業の出費が抑えられるのです。

休職や離職の防止

THPの実践で従業員にとって働きやすい環境を整備すると、職場の雰囲気が明るくなり、休職や離職の防止といったメリットもあります。

心身ともに健康な従業員が増えることで、心身の不調を理由に休職や離職する従業員が少なくなるだけでなく、いきいきと働く人が増え、職場に活気が生まれます。

社内コミュニケーションが活性化すると、離職者が出にくくなるといった効果も期待できるでしょう。

THPの取り組み方

企業が新たにTHPに取り組みたいと思った時、何から始めれば良いのでしょうか。

厚生労働省はTHPの取り組み方のポイントとして、「THPの策定」、「THPに取り組む体制づくり」の2点を挙げています。

詳しく見ていきましょう。

THPの策定

はじめに、事業者がTHPによって従業員の健康づくりを支援することを表明し、THPの具体的な内容を設定しましょう。

THPを策定する際は従業員の意見を聴き、反映させることも重要です。

職場や業務の特性を把握した上で衛生委員会などでの検討を行い、実現可能な目標を設定すると良いでしょう。

THPに取り組む体制づくり

次に、実際にTHPを実施する際の体制づくりを行いましょう。

THPの推進担当者を選任したり、推進委員会を設置したり、THPを円滑に進められるような体制を構築します。

産業医の配置が義務付けられている一定規模以上の事業所では、産業医や運動指導担当者などをTHP担当スタッフとします。

産業医などが配置されていない場合は、健康意識の高い従業員をスタッフとすると良いでしょう。

具体的なTHPの取り組み内容

ここからは、THPの具体的な取り組み内容をご紹介します。

以下に説明する取り組み内容や手順を把握し、実施の際の参考にしてみてください。

健康状態の把握

まずは定期的に実施する健康測定やストレスチェックで従業員の健康状態を把握することから始めましょう。

THPの第一段階として、健康測定専門研修を修了した産業医による健康測定（問診、生活状況調査、診察、医学的検査など）が実施されます。

健康測定は、産業医が労働者の健康状態を評価して具体的な指導票を作成するために行われ、定期健康診断よりも詳細なデータを集めることができます。

健康測定の結果が思わしくない場合は、結果に基づいて個別に健康指導を行い、生活習慣の改善等を促すと良いでしょう。

従業員の健康に関する悩みを聞くための職場アンケートも有効です。

食事内容の改善

最近では忙しさから朝食を抜いたり、栄養バランスが偏った食事をしたりする人が増えています。

また、過度な間食や無理なダイエットなど、食生活に関する悩みは人それぞれです。

健康測定で生活習慣病予備軍や有所見者が見つかった場合は、栄養学の知識が豊富な産業栄養指導担当者が栄養指導を行います。

栄養指導では労働者の食生活上の問題を解消するための内容がプログラムに盛り込まれるため、効果が期待できるでしょう。

具体的な内容として、食生活や食習慣に関する評価や、その結果に基づいて栄養バランスがとれた食事のとり方の指導、栄養バランスのとれた献立の提案を行います。

栄養指導の主な目的は、生活習慣病の予防のために、栄養面からアプローチすることです。

社員食堂や食事手当の支給、健康志向の食事の導入など、福利厚生として食事をサポートするのも良いでしょう。

食に関する福利厚生を充実させることで、従業員の食事内容を改善し、栄養管理に役立てましょう。

メンタルケア

従業員の健康管理には、メンタル面でのケアも忘れてはいけません。

健康測定の結果で精神面のサポートが必要と判断された場合、心理相談担当者によるメンタルヘルスケアが行われます。

メンタルヘルスケアの目的は従業員の健康づくりをメンタルヘルスの分野からサポートすることで、産業医の指示がなくても希望すれば誰でも受けることができます。

仕事によるストレスや不安、職場の人間関係や私生活における悩みなど、今や働く人は何かしらの悩みを抱えています。

さまざまな悩みを抱える従業員に対し、産業医や相談窓口に案内する、希望者に相談を促すなど適切なメンタルケアを実施しましょう。

適度な運動

近年、食習慣の多様化や在宅ワークの増加による運動不足を理由に、若年層にも生活習慣病予備軍が増加しています。

一人ひとりの生活環境や希望に合わせて、運動指導担当者によって組まれたプログラムを元に、運動指導を行いましょう。

運動指導の目的は労働者が自分に合った運動習慣を身につけることで、生活習慣病の予防や改善だけでなくストレス発散にもなり、メンタル面にも良い影響が期待できます。

運動指導に加えて、禁煙や肥満など健康に関する集団指導を実施するのも良いでしょう。

THPの取り組みの一環に「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」

THPでは「食」から従業員の健康をサポートするのも効果的です。

健康測定で生活習慣病予備軍や有所見者が見つかった場合、栄養指導担当者が対象者に対して食生活や食べ方の指導などを行います。

その際、食の面で従業員の健康をサポートできる福利厚生があると、従業員もTHPを実感しやすいでしょう。

THPの一環としておすすめなのが、設置型社食サービスの一つであるオフィスコンビニです。

オフィスコンビニはオフィスに設置した什器からコンビニのように自由に商品を購入できるサービスで、手軽に導入できるとして人気を集めています。

今や多様な福利厚生サービスがある中で、社食や食費補助といった食に関する福利厚生が特に人気を集めていますが、従来の社員食堂よりも低コストで導入できるのがオフィスコンビニの特徴です。

なかでも健康的なメニューを提供し、社員の健康維持や健康増進にも効果があるとして、近年注目を集めているOFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）をご存知でしょうか。

ベンチャー企業から大手まで累計10,000拠点以上（2024年2月時点）で導入実績があり、従業員の食生活を健康的かつ安心な食事でサポートしています。

「オフィスで野菜」は、安心安全の国産野菜で作るサラダやスムージー、ヘルシー志向の軽食、無添加のお惣菜、フルーツなどを中心に提供しているのが特徴です。

オフィスコンビニには甘いものやスナック菓子などが中心のサービスが多い中、現代日本人に不足しがちな野菜をオフィスで手軽に取れるとして人気を集めています。

健康志向のメニューが豊富なOFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）なら、食事の補助になるだけではなく、従業員の健康支援にもつながるのでおすすめです。

THPの取り組みの一つとして、食の福利厚生で従業員の食事のサポートをしてみませんか。

まとめ

THPを実施すると従業員の生活習慣の改善や健康づくりになるだけでなく、企業のイメージアップや社会的な評価の向上などさまざまなメリットにつながります。

ただし、効果的なTHPの推進のためにはTHP策定、THPのための体制の構築など、きちんと手順を踏んで準備しなければなりません。

また、THPの効果はすぐに出ないことも多く、従業員一人ひとりの健康意識を高めながら長い目で見て取り組んでいくことが大切です。

取り組みの一環として食の福利厚生を導入し、従業員の健康づくりをサポートしてみませんか。

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