福利厚生制度
ウェルネスプログラムとは?従業員の健康増進につながる取り組みの例を紹介
従業員の健康管理の重要性が注目され、健康経営を実施する企業が増えています。
取り組みのひとつとしてウェルネスプログラムがあり、心身の健康管理に役立つとされていますが、具体的な内容までは詳しく知らないという人も多いかもしれません。
今回はウェルネスプログラムとはどのようなものかを解説し、実施する目的やメリット、具体例をご紹介します。
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ウェルネスプログラムとは
ウェルネスプログラムとは、従業員が心身ともに健康な状態で働けるように、企業が健康管理や維持・増進を行う活動です。
「ウェルネス(wellness)」はアメリカのハルバート・L・ダン博士が提唱したもので、単に病気ではないことを指す「ヘルス(health)」と区別し「輝くように生き生きとしている状態」と定義されています。
つまりウェルネスプログラムは身体の健康に加えて、メンタルヘルスと言われる精神的な健康にも考慮した活動であると考えてよいでしょう。
企業が実施する健康施策は多様なものがありますが、一般的なものは身体の健康状態に重きを置いて改善を図る取り組みが少なくありません。
ウェルネスプログラムに取り組むことで、メンタルヘルスの観点からも健康を捉えるようになるため、より総合的に従業員の健康管理や増進を行っていくことが可能です。
また、企業や市町村が長期的に実施する多角的・総合的な健康に関する取り組みも「ウェルネスプログラム」という言葉で表現されることもあります。
ウェルネスプログラムと健康経営の関係
ウェルネスプログラムは、健康経営の一環として実施される場合が多いでしょう。
健康経営は、企業が従業員の健康管理を経営的な視点から捉えて、戦略的に実践していくという経営手法です。
経済産業省が「国民の健康寿命の延伸」のためとして推進している取り組みのひとつで、日本再興戦略や未来投資戦略に位置づけられています。
健康経営では、まず社内で現状の問題点を洗い出し、健康経営理念を定めて社内外に公表することが必要です。
取り組みを「ウェルネスプログラム」として発表することで、心身の健康に配慮した施策を行っていきたいという意思表明にもなり、周知や理解につながるでしょう。
公表後は社内組織を整えて取り組みを行い、評価と改善を繰り返します。
計画的なウェルネスプログラムを組んで実行することで、効果的に健康経営を実現していくことができるのです。
ウェルネスプログラムを実施する目的
ウェルネスプログラムを実施すれば従業員の心身の状態を改善できることはもちろん、社会や企業にもよい効果があるでしょう。
具体的にウェルネスプログラムを実施する目的を解説します。
メンタルヘルスケアを行うため
仕事や日常生活の中で過度なストレスを感じてしまうと精神的な負担になり、うつ病や気分障害といったメンタルヘルスの不調につながります。
ウェルネスプログラムで精神面をサポートできる取り組みを行えば、従業員がストレス解消について情報やアドバイスを得る機会を設けられるので、効果的なメンタルヘルスケアができるでしょう。
また、生活習慣の改善や適切な運動は、身体の調子を整えるとともに心の気分転換にもつながります。
身体的な健康の維持や病気予防のため
忙しく仕事をしていると、自発的に運動や食事にまで気をかけるのは難しいものでしょう。
定期的な運動や良質な食事を取れる機会を企業が率先して提供することで、従業員が働きながら健康的な身体づくりを行うことができるとともに、社内全体を健康づくりに取り組む雰囲気へと導くことができます。
従業員一人ひとりの健康意識が高まり、健康維持や生活習慣病などの予防につながる効果が期待できます。
社会保障費抑制のため
我が国の社会保障給付費は年々増加しており、今後も高齢化に伴う増加が見込まれます。
財政を圧迫する要因ともなっているため、国民全体で問題解消に向けて対策を取ることが急務です。
ウェルネスプログラムが社会に浸透することは、国民が意識的にケガや病気を予防をする動きにつながるでしょう。
病院に通う人を減らすことができるので、医療のためにかけすぎている社会保障費を抑制できます。
貴重な財源をインフラ整備など他の施策へと使えるようになり、より暮らしやすい国づくりの実現につながるでしょう。
企業の成長のため
近年、従業員の健康状態は企業の成長にも大きく関わるということが注目されています。
従業員が不健康な状態であるとモチベーションが下がり、仕事のパフォーマンスは落ちてしまうものです。
ウェルネスプログラムを実施すると従業員は心身の不調から解放され、幸福度が向上すると期待できます。
幸福度の向上はモチベーション高い生き生きとした暮らしにつながるので、仕事でも高いパフォーマンスを発揮してもらえるようになるはずです。
ウェルネスプログラムの導入で従業員の生産性が上がるとともに、健康をサポートしてくれた企業へのエンゲージメントも向上するなど、企業の成長につながる効果が得られると考えられます。
ウェルネスプログラム実施によるメリット
ウェルネスプログラムを実施すると従業員が健康的に働くことができるようになるので、従業員と企業の双方にメリットをもたらすでしょう。
得られるメリットを5つ挙げて具体的に解説します。
アブセンティズム・プレゼンティズムへの対策
ウェルネスプログラム実施は、従業員の業務に支障をきたすアブセンティズムやプレゼンティズムへの対策に効果的です。
アブセンティズムとは、心身の不調が原因で業務を行えなくなってしまう状態を意味します。
具体的には遅刻や早退、欠勤、休職などになってしまうことです。
一人でもアブセンティズムの従業員がいると、組織やチームの全体に影響し、業務の生産性や効率が低下してしまうでしょう。
プレゼンティズムとは、出勤はできているけれども、心身の不調が原因でパフォーマンスが上がらないという状態です。
寝不足や頭痛、発熱といった身体的なものから、ストレスや心配を抱えているなど精神的なものまで様々な症状が考えられます。
無理をしながら働いている状態なので集中力が続かず、ケアレスミスや作業効率の低下につながるでしょう。
ウェルネスプログラムの実施によって従業員の健康をサポートすれば、アブセンティズムやプレゼンティズムを減らせるので、企業の安定した生産活動につながるでしょう。
従業員の健康増進
ウェルネスプログラムに取り組むことで従業員の健康増進を図れます。
例えば、従業員の運動不足が気になる場合は、ウォーキングの実施やスポーツジムの利用を促すウェルネスプログラムを導入することで、適切な運動を取れる環境づくりが可能です。
食生活が乱れている場合は健康的な食事を提供できるサービスを利用し、生活習慣の見直しにつながるサポートを行うこともできるでしょう。
また、従業員同士が励まし合ったり情報交換したりと前向きに取り組む環境になりやすいので、効果的に健康増進を進めることができるでしょう。
従業員のモチベーション向上
ウェルネスプログラムを導入することは、従業員のモチベーション向上にもつながります。
健康的に働くことができない労働環境は、従業員の心身に大きな負担をかけてしまうものです。
企業がウェルネスプログラムによって労働環境の改善を行ったり、従業員の健康をサポートしたりといった姿勢を見せることは、従業員の健康状態そのものを改善するとともに、企業に大切にされているという信頼感やエンゲージメントを育てます。
働き続けたいという気持ちにつながり、人材の定着にも効果があるでしょう。
従業員のメンタルケア
ウェルネスプログラムを実施し、ストレスチェックやカウンセリングなど、メンタルケアの取り組みを行うことで、従業員の精神的な不安を和らげることが可能になります。
心に余裕がある従業員が多ければ、職場は和やかな雰囲気になり、コミュニケーションの活性化や良好な人間関係の構築などにも効果が期待できるでしょう。
企業の生産性向上
心身に不調を抱えている従業員が多いと、業務のパフォーマンスが低下し、企業全体の生産性も下がってしまいます。
体調不良が原因で辞めてしまう従業員がいれば、人材不足に陥ってしまうこともあるでしょう。
ウェルネスプログラムを導入して従業員の心身の健康を整えることは、従業員の労働力を高めることにつながり、企業の生産性向上が期待できるのです。
主なウェルネスプログラムの例
ウェルネスプログラムの取り組みには様々なものがあるので、自社でどのような取り組みを行うか、従業員の健康状態やニーズに合わせて選定しましょう。
主なウェルネスプログラムの例を挙げて解説するので、導入の参考にしてみてください。
運動機会の提供
朝礼で体操を行う、会社主催でスポーツ大会を開催するなど、従業員が運動する機会を提供する方法です。
習慣化しやすいように取り組みやすい運動を入れたウェルネスプログラムにすると効果的でしょう。
参加を強いる必要はありませんが、誰もが参加しやすい状況で提供することが大切です。
職場環境の整備
職場づくりに健康的な配慮を行うこともウェルネスプログラムの取り組みのひとつです。
例えば、禁煙ポリシーを実施したり、休憩室のおやつを健康的なものにしたりといった方法も効果的な環境整備です。
従業員の健康的な身体づくりに役立ち、ストレスを軽減できるような職場環境を考えて整えるとよいでしょう。
福利厚生の活用
スポーツジムを法人契約して運動を促す、社食サービスで健康的な食事をサポートするなど、健康に関する福利厚生を充実させることも、効果があるウェルネスプログラムの取り組みです。
ストレス発散やワークライフバランスの実現に役立つサービスも多いので、どのような福利厚生を導入すれば自社の従業員が健康的になれるかを検討してみてください。
健康機器の提供
体力向上や生活習慣の改善に役立つように、体重計や歩数計、ダンベルなどのジム用品を提供するという、ウェルネスプログラムの方法もあります。
気軽に健康機器を使える環境は、きっかけ作りやモチベーションの維持といった面でも効果があるでしょう。
健康に関する管理サイトやアプリの提供
体重などの情報管理ができるサイトやアプリを提供すれば、従業員が自分の健康状態を把握しやすくなります。
管理できる情報はサイトやアプリによって異なるので、ウェルネスプログラムの取り組みに合わせて導入するサービスを検討しましょう。
コンテンツの配布
コラム記事や動画、音声ツールを使ってコンテンツを配布し、健康意識の向上を図る方法もあります。
運動や食事といった身体的な健康作りに関するコンテンツだけでなく、アンガーマネジメントやストレスへの対処といったメンタルケアに関するものも配布することで、より効果的なウェルネスプログラムの実現につながるでしょう。
特定保健指導の導入
生活習慣病の危険が高い人に向けて、特定保健指導を導入している企業もあります。
健康管理や栄養カウンセリングを行い、生活習慣病の予防や改善を図るものです。
従業員の健康リスクを下げることは、企業が負担する医療費の削減にもつながります。
健康増進につながる食の福利厚生とは?
ウェルネスプログラムの具体的な例のひとつに「福利厚生の活用」を挙げましたが、特に食の福利厚生は健康増進に大きな効果を期待できるでしょう。
健康的な身体づくりのためには、健康的な食生活を整えることが欠かせません。
また美味しく楽しい食事の時間はストレス解消にも役立ちます。
ウェルネスプログラムの実施を行う場合は、食事を通して健康をサポートする食の福利厚生の導入を検討してみるとよいでしょう。
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ランチなどの食事にはもちろん、小腹が空いたらお菓子ではなく野菜スティックを食べる、朝礼の体操後に野菜ジュースを飲むなど、従業員が健康的な食べ物を利用シーンに合わせて選べます。
野菜や果物は現代人に不足しがちな栄養素をたくさん含むので、手軽に摂取できる職場環境を整えれば、健康増進に大きく役立つのではないでしょうか。
美味しく豊富なメニューも従業員から好評で、利用しているうちに健康意識が高まったという声も多いようです。
ウェルネスプログラムの実施を考えている企業の方は、従業員の健康を食事面からサポートできる「OFFICE DE YASAI(オフィスで野菜)」の導入をぜひご検討ください。
まとめ
ウェルネスプログラムは従業員の心身の健康増進を図る重要な取り組みです。
従業員自身の不調が改善され、生き生きとモチベーション高く働けるようになれば、企業の生産性向上も期待できます。
健康的に働き続けられる良質な職場環境の整備は、エンゲージメントの向上や人材確保にも効果があるでしょう。
従業員と企業の双方に様々なメリットがあるので、食の福利厚生「OFFICE DE YASAI(オフィスで野菜)」などの便利なサービスも活用しながら、ウェルネスプログラムの実施に取り組んでみてください。
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