働き方改革によってテレワークの従業員が増え、従業員同士のコミュニケーション不足に悩む企業も多いかもしれません。

モチベーション向上やチームワークの改善のため、福利厚生の一環として社内イベントを実施し、従業員同士のコミュニケーションの活性化を図る企業も増えています。

社内イベントには、コミュニケーションの活性化以外にも離職防止や企業のイメージアップなど、さまざまなメリットがあります。

この記事では、福利厚生として開催される社内イベントの例や社内イベントを取り入れるメリット、福利厚生としてイベントを開催する方法について詳しくご説明いたします。

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福利厚生として開催されるイベントの例とは？

社内イベントというと、忘新年会や歓送迎会などの飲み会をイメージする人も多いかもしれません。

しかし、福利厚生の一環で社内イベントを開催し、福利厚生費として計上するためには、すべての従業員が対象のイベントにする必要があります。

ここからは、多くの企業で実施されている社内イベントの例を6つご紹介しましょう。

運動会

従業員数の多い企業や歴史のある企業では、福利厚生として社内運動会を実施している例も多くあります。

大人になるとなかなか運動会に参加する機会がありませんが、大人になってから参加すると、新たな発見があるかもしれません。

競技としては、玉入れ、リレー、大縄跳び、10人11脚など大人数で参加できる競技が良いでしょう。

運動会は運動不足の解消やリフレッシュ効果のほか、チームワークの改善、普段接する機会のない従業員同士のコミュニケーション活性化など、多くのメリットがあります。

ただし、運動会の準備は会場選定や競技の企画や当日の運営など、やることが多いのがデメリットのため、社内での準備や運営が難しい場合は、外部サービスを活用すると良いでしょう。

表彰式

仕事で優れた業績を残した従業員に対して、表彰式を開催している企業もあります。

表彰式とは、年度末や決算後に従業員に最優秀従業員（MVP）や社長賞などを授与して、一年間の仕事の功績を称えるものです。社員総会や忘新年会の中で従業員を表彰する企業も多いようです。

表彰者には賞状や盾のほか、福利厚生で景品や副賞、一定のボーナスを用意するとさらなるモチベーションアップにつながります。

多くの従業員の前で従業員を表彰することで、表彰された従業員だけでなく参加した従業員のモチベーションアップも期待できるでしょう。

総会、周年イベント

社員総会とは、全従業員を集めて企業理念や事業戦略などを経営陣から伝える大規模な会議で、全社ミーティングなどとも呼ばれます。

一方、周年イベントとは企業の創立やブランド・商品などの発表から10年、20年などの節目を祝う行事です。

周年記念イベントも社員総会同様、企業理念や今後の方針を従業員に共有する場にもなりえますが、総会や周年イベントでは、会社のお祝いをするだけでなく、これまで会社を支えてくれた従業員に対して感謝を伝える意味もあります。

企業によっては従業員の家族やOB・OGを呼ぶケースもあり、総会誌や社史の配布、福利厚生で記念品の贈呈などを行うこともあるでしょう。

社員旅行

社員旅行も福利厚生の一環として多くの企業が導入しており、日帰りや宿泊を伴う旅行、従業員の家族も同伴できるものなどさまざまな形態があります。

福利厚生の一環として従業員が揃って旅行することで、心身のリフレッシュにつながるほか、普段交流の少ない従業員同士のコミュニケーションのきっかけにもなります。

ただし、最近では社員旅行にネガティブなイメージを抱く人も多いため、なるべく多くの人に参加してもらうために自由時間を設けたり、日程を短縮したりして効果的に実施しましょう。

部活

社内に同じ興味や関心を持つ従業員がいる場合は、福利厚生で部活動を導入するのも良いでしょう。

社内の部活の例として、野球やフットサル、ゴルフなどスポーツ系の部活のほか、映画鑑賞、料理、軽音楽部などの部活動を導入している企業もあります。

同じスポーツや趣味を通して集まることで、今まで知らなかった従業員の一面を知ることができ、学生時代のことや家族のことなど、仕事以外の話も気軽にできるメリットがあります。

特にフットサルや野球など団体競技の場合は、チームの団結力がそのまま仕事にも生かせるようになるでしょう。

セミナー・研修

福利厚生としてセミナーや研修を行うのも良いでしょう。

企業主導で資格取得に役立つ勉強会やセミナーを開催するものや、従業員主体で勉強会や研修を行い、福利厚生費でまかなうものなどさまざまな形態があります。

セミナー・研修は業務に関する題材に加え、お金の知識やキャリアプランについて学べるもの、語学など、従業員が学ぶことでスキルアップやモチベーションアップになるようなものがあるとなお良いでしょう。

福利厚生の一環でイベントを開催するメリットとは？

近年福利厚生にもさまざまな取り組みがありますが、ここでは福利厚生の一環としてイベントを開催するメリットをご説明します。

コミュニケーションの活性化

福利厚生としての社内イベントは従業員同士の交流を深める目的のものが多く、部署や世代を超えて従業員同士が交流することで、より良い職場環境の形成につながります。

上司と部下がチームを組んだり、オフィス以外の場所で交流することで、自然と業務以外の会話が生まれるでしょう。

コミュニケーション不足によって業務に支障が出ている場合は、運動会や部活動など従業員同士が交流する社内イベントを行うことで社内コミュニケーションの改善が期待でき、会社に対する帰属意識も生まれ、離職防止につながるでしょう。

モチベーションの向上

福利厚生で社内イベントを行うと、従業員のモチベーション向上にも効果的です。

特に表彰式やセミナー・研修を行うことで、従業員は「表彰されたい」「よりスキルアップしたい」と意欲的にイベントや業務に取り組むことができるようになります。

福利厚生としてインセンティブや記念品などを用意すれば、さらに従業員のモチベーションは高まるでしょう。

従業員のモチベーションアップは、そのまま企業としての生産性向上や業績アップにもつながるため、企業にとってもメリットのある福利厚生制度と言えるでしょう。

従業員の交流促進

日々業務をこなす中で、同じ部署の従業員や上司としか関わらない従業員も多いかもしれません。

福利厚生として社内イベントを実施すると、他部署の従業員とチームを組んだり、他部署の従業員同士が同じ目的をもって集まるため、交流促進につながります。

普段接しない従業員ともコミュニケーションが生まれることで、業務中にも声をかけやすくなったり、同じ趣味や悩みを持つ者同士で相談ができやすくなるのではないでしょうか。

他部署の従業員との交流は、業務効率化や新たなアイディアの創出にもつながるかもしれません。

福利厚生として社内イベントを行う際は、より多くの従業員に参加してもらうことでメリットを最大限に生かしましょう。

ビジョンや理念の浸透

企業にはそれぞれビジョンや企業理念があるものの、従業員は日々の業務に追われてそれらを忘れがちです。

企業のビジョンや理念は総会だけでなく、周年イベントや表彰式などできるだけ多くの機会に従業員に共有し、浸透させる必要があります。

従業員の愛社精神や組織に対する帰属意識のことをエンゲージメントと呼びます。

従業員のエンゲージメントが高いと、従業員は自社にもっと貢献したいと思うようになり、離職防止にも効果があります。

福利厚生として社員旅行や部活を行う際も、冊子や書類にビジョンや理念を記載して従業員の目に入れることで、エンゲージメント向上につなげていきましょう。

イベントにかかる費用は福利厚生費に計上できる？その条件

社内イベントにかかる費用は福利厚生費として計上できるのでしょうか。

社内イベントの実施にかかった会場費や飲食代などの経費を福利厚生費として計上するためには、3つの条件を満たす必要があります。

その条件とは、「すべての従業員が対象のイベントである」「イベントで従業員に支給した現金は対象外」「常識の範囲内の金額」の3つです。

これらを満たさなければ、福利厚生費にはできません。

すべての従業員とは役員も含めた全従業員を指し、一部の従業員だけが参加する社員旅行や役員だけが参加するゴルフコンペなどは福利厚生費にはならないことに注意が必要です。

次に、社内イベントで賞金として現金支給を行う場合は、金額がいくらであっても福利厚生費には該当しません。

イベントの賞金や表彰式などで従業員に現金を用意するケースもあるかもしれませんが、そうした場合も福利厚生費の対象外です。

カタログギフトや商品券など換金性が高いものや数万円を超えるようなものの現物支給も福利厚生費の対象外となるため、注意しましょう。

また、福利厚生費は社会通念上、妥当とされる金額の範囲内でなければなりません。

福利厚生費の明確な金額が設定されているわけではありませんが、1泊1人10万円の社員旅行や1人あたり5万円するようなレストランでの会合は福利厚生費の対象外となります。

福利厚生としてのイベントを開催する方法

ここからは、福利厚生として社内イベントを開催する流れを見ていきましょう。

まずはイベント運営メンバーを集めるところから始めます。

より幅広い意見を取り入れるため、運営メンバーは若手だけでなく、さまざまな部署や年代のメンバーを選出するのがおすすめです。

次に、何を目的として社内イベントを行うか決めましょう。

従業員の運動不足解消やスキルアップ、コミュニケーション活性など福利厚生としての目的を定めたら、その目的を達成するために適した社内イベントを企画します。

イベントの内容が決まったら、会場や必要なものの手配など細かな部分を詰めていきましょう。

より多くの従業員に参加してもらうためには、福利厚生の一環として社内掲示板やメールなどで早めに告知すると人が集まりやすくなります。

イベント終了後は目的を達成できたかどうか、課題や改善点がなかったか運営メンバーで共有します。

当日の内容をレポートにして社内掲示板などで公開し、次回のイベント参加を促すと効果的です。

イベントに参加したくない人はどうフォローすべき？

全従業員が対象の福利厚生イベントではあるものの、参加したくないという人もいるでしょう。

イベントに参加したくない理由として、「休日に仕事関係の人と集まりたくない」「イベント内容に興味がない」などが挙げられます。

休日にイベント参加を強要するのでは、従業員のモチベーションは上がるどころか下がってしまいます。

福利厚生イベントとしてなるべく多くの従業員に参加してもらうためには、業務日にイベントを実施したり、事前アンケートを行い、どういったイベントなら参加してもらえそうか調査したりすると良いでしょう。

また、多くの人が楽しめるゲーム企画や、もらえる賞品の告知なども有効です。

福利厚生の一つとして、従業員が自主的に参加したくなるようなイベントを企画しましょう。

まとめ

福利厚生による社内イベントには、従業員のコミュニケーション活性化やモチベーション向上などさまざまなメリットがあることがわかりました。

福利厚生としてより効果的なイベントにするためには、従業員が「楽しい」「ためになる」と感じてくれるようなイベントを企画することが重要です。

最近ではリアルイベントに加え、オンラインイベントやユニークな社内イベントも増えています。

福利厚生の一環として、自社の従業員に合ったイベントを検討してみてください。

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