福利厚生制度

-2019.05.24.Fri

福利厚生で弁当デリバリーを導入すると、会社はどう変わる?

昨今、気軽にオーダーできる弁当デリバリーサービスが一般的になっています。

この弁当デリバリーは、一般家庭だけでなく、企業でも福利厚生として活用するようになり、栄養のバランスなどが考慮されるなど内容も充実してきています。

食の福利厚生として弁当デリバリーを導入すると、その企業の従業員はオフィス内で食事することが多くなります。

社食用の弁当デリバリーの内容が充実すればする程、従業員は体調が良くなって健康を意識するようになるでしょう。

またこのサービスを福利厚生として利用することで、オフィスで働く従業員の健康を見直すきっかけ作りになるのではないでしょうか。

 

弁当デリバリーの特徴

弁当デリバリーの特徴は、電話やインターネットのフォームで注文するだけで、すぐに注文先まで届けてくれる宅配サービスのことです。

この宅配サービスの中でも、専用に設置した冷蔵庫(冷凍庫)に配達されたお惣菜やお弁当を置いておいたり配達するサービスを、社食用の弁当デリバリーサービスと言います。

最近は保存料が使用されていないものや無添加のものなど、ヘルシー志向のお弁当を提供するサービスが増えており、福利厚生として導入する企業も多くあります。

このサービスの特徴は、いつでも食べたいと思った時に、食べたいものをオーダーでき、メニューも豊富にあるという点です

企業で働く忙しい従業員にとって、弁当のデリバリーサービスは嬉しいサービスと言えるでしょう。

 

オフィスに届けてくれる

弁当デリバリーの大きな特徴は、1人で買いに行けば持ち帰るのに苦労するような多数のお弁当を、まとめて届けてくれることです。

そのため繁忙期などの忙しい時でも、仕事の合間や仕事をしながらお弁当を食べることができます。福利厚生の一つとしてサービスを導入すれば便利ですね。

 

経済的

もう一つの大きな特徴は、弁当の配送に特化したデリバリーサービスには安価なものが多いため、福利厚生として導入すれば従業員にとって経済的であるということです。

弁当デリバリーの値段が高額となるか安価になるかは、配送料が大きく影響します。
各デリバリーサービスが自社で配送する場合には配送料を加算する必要がないため、リーズナブルに弁当を配送できます。

中にはワンコイン(500円)でおつりが出るような価格帯のものもあり、福利厚生として導入すれば、外で食事をするよりもはるかに経済的です。

 

弁当デリバリーの強み

企業が社食用の弁当デリバリーを導入すると、従業員が食事に余計な時間をかけずに済ませられるという大きな強みがあります。

電話1本、メール1通でお好みの弁当をオーダーすれば、業者が弁当をオフィスまで届けてくれて会計もその場でするため、外出する必要は一切ありません。

また、社食用の弁当デリバリーの最近の傾向として、女性にも好まれるヘルシーで低カロリー、栄養バランスの取れているメニューが多いと言うことも福利厚生として取り入れる上での1つの強みと言えるでしょう。

 

ランチの混雑とは無縁

弁当デリバリーを取り入れた場合、ランチ時の混雑から解放されるというメリットもあります。

多くの企業では、昼休みの時間は大抵12時から13時の間が多いと思います。

昼休みの時間帯が集中するオフィス街では、少し出遅れるだけで飲食店は混雑し、お店に入って食事をするまでの待ち時間が発生します。

もし、社食用の弁当デリバリーを導入された場合には、わざわざ外へ食べに行く必要も無くなります。

 

主菜・副菜のバランス良い食事がとれる

弁当デリバリーは、その多くは飽きが来ないよう工夫された多彩なメニューが用意されているので、福利厚生として取り入れやすいでしょう。

特に弁当デリバリーの中には、企業が福利厚生として導入することが前提となっていて、管理栄養士が関わったり、健康面が考慮されたものも多く、その日の嗜好や体調などから主菜や副菜を自由に組み合わせることもでき、企業の福利厚生としても、従業員にトータルでバランスの良い食事を提供することができます。

 

豊富なメニューから選べる

弁当デリバリーに参入している業者はたくさんあります。

弁当デリバリー業者というと、「弁当だけを専門に扱っているため、メニューがあまりないのでは?」と思われがちですが、そんなことはありません。

弁当デリバリーの専門業者だけでなく、夜間のみ営業のレストランが昼のランチタイムだけ弁当デリバリーに参入しているケースや、スーパーマーケットがネット注文で弁当デリバリーサービスを始めていたりと、様々な業種があります。

どこの弁当デリバリーを利用しようか、迷ってしまいそうですね。

また、弁当デリバリーの業種が様々なため、弁当メニューも、定番の幕の内弁当やのり弁当、日替わり弁当のほか、イタリア料理やフランス料理、中華料理、寿司などといった豊富なメニューから選ぶことが可能になります。

豊富なメニューがあると、毎日違う味の弁当が食べられるので「今日は何を食べよう。」と考える楽しみが増えます。

 

社員の健康にも良い効果が

企業の福利厚生として導入されると、従業員は社食用の弁当デリバリーを利用する機会が多くなります。

その結果、従業員は毎日の食生活で、バラエティに富み、栄養のトータルバランスが考慮されたメニューが揃っているため、福利厚生の社食用の弁当デリバリーを継続して利用することで、従業員の体調も良くなります。

 

弁当デリバリーの弱み

このように便利な社食用の弁当デリバリーですが、どのような弱みがあるでしょうか。

多くのデリバリーサービスでは、配達されるまでに時間を要することも多く、出来たての料理を食べることが難しいでしょう。

また、お蕎麦やパスタなどの麺類は伸びてしまうこともあるでしょうし、配達の人件費やバイクや車の維持費にためにコストが高くなってしまうサービス業者もあるでしょう。

福利厚生として取り入れるのであれば、これらの弱みも踏まえて検討しなければなりません。

 

注文タイミングが決まっている

社食用の弁当デリバリーは、その業者にもよりますが、配送がランチタイムに限定されていたり、事前に何日か前の決まった時間までに予約しないとサービスを利用できないといった弱みがあります

つまり、突然の来客や会議が入った場合や、急に残業することになって弁当デリバリーを利用したいと思うような時でも、事前の予約が間に合わずに利用できないことがあるわけです。

福利厚生として導入するのであれば、このような注文の制約がない方が望ましいと言えます。

 

メニューによっては栄養の偏りも

社食用の弁当デリバリーは、主菜や副菜のメニューは豊富であるかもしれませんが、業者によっては、弁当の主菜や副菜の組み合わせによって栄養が偏ってしまうことも考えられます

せっかく企業が社食用の弁当デリバリーを福利厚生として利用することになっても、栄養バランスが偏った惣菜や弁当では、従業員の健康に良い影響を及ぼすとは言えないケースもあります。

 

量の調整が難しいこともある

社食用の弁当デリバリーの業者によっては、食べられる量を超えるボリュームのメニューとなっている場合もあり、つい無理して食べ過ぎてしまうこともあるかもしれません。

ランチで糖質の多い食事をたっぷりとってしまうと、血糖値の上昇が激しくなって集中力を欠いたり、眠くなってしまい、午後の仕事のパフォーマンスが落ちてしまいます。

福利厚生としての社食用の弁当デリバリーは、できれば選択肢が多く、量の調整ができるものを選びたいものです。

 

デリバリー可能なエリアが限定されることがある

福利厚生として弁当デリバリーを利用しようとする際、「デリバリーには可能なエリアが限定されることがある。」ということを頭に入れておく必要があります。

全国のどこでも、いつでも、デリバリーが可能なわけではありません。

サービスによって配達可能なエリアが設定されているため、弁当デリバリー業者を選ぶ際には、「自社は配達地域であるか」の確認が必要です。

 

どの業者にするか、担当者は選定が大変

デリバリーサービスは多数存在します。社員の好みに合う業者がどれなのか、選定するのは大変作業です。

かといって、様々なデリバリーサービスを同時に利用していると、その管理は煩雑になってしまいます。

担当者の負担はできるだけ軽いほうが望ましいです。

 

弁当デリバリー導入の効果とは?

弁当デリバリーを福利厚生に導入すると、どのような効果があるのでしょうか。

企業にとって、福利厚生の充実は従業員の働きやすい環境づくりにつながるといっても過言ではありません。

最近では、健康経営の観点からも福利厚生が注目されています。

従業員の働く環境を整えるために、福利厚生として弁当デリバリーを導入することは、会社にとっても従業員にとっても良い効果が期待できます。

それでは具体的にどんな効果が期待できるのか、ご紹介します。

 

注文した人同士で食事するなど、コミュニケーションが生まれる

ランチの時間は、同じ時間に取る企業もあればそれぞれ好きな時間に取る企業もあったりと様々です。

もしかしたら、その日はランチを取らない従業員もいるかもしれません。

ですが、企業で一括して社食用として弁当デリバリーを注文すると、届いた時に自然発生的に一緒に食事を摂りはじめ、「今日は〇〇弁当を頼んだ。」、「〇〇弁当のおかず、美味しそう。」などといった会話が発生するかもしれません。

普段あまり話をしたことがない従業員同士で会話が生まれたりすることもあるかもしれません。

このように、従業員同士のコミュニケーションを活性化させる効果があります。

 

金銭面で従業員も会社側も嬉しい

福利厚生として手頃な金額の弁当デリバリーが導入されれば、利用する従業員はとても嬉しいですよね。

従業員が喜んでくれるというだけでなく、金銭面での会社側のメリットもあります。

それは、従業員の食事手当は福利厚生費として計上できるということです。

そのため、弁当デリバリーを福利厚生として導入すれば、節税効果が期待できます。

ただし条件として、下記がありますのでご注意ください。

・食事補助を受ける従業員が半分負担すること
・従業員の負担額が、3,500円(税抜)以下とすること

また、弁当デリバリーであれば問題ありませんが、福利厚生として食事補助を実施する場合、従業員へ昼食代として現金を渡してしまうと「給与手当」とみなされてしまうため要注意です。

 

弁当デリバリーは企業にとって導入しやすい食に関する福利厚生です。

例えば、福利厚生で従業員に社食を用意しようとすると、まず社食用の広い場所の確保、調理設備などを用意するため初期投資が高くなります。

その点、弁当デリバリーは、注文する業者を決めて注文をとるだけなので、場所も設備もいらず初期投資は安く済みます。

福利厚生を導入しようと考える企業にとって、資金面を心配するケースは多いですが、弁当デリバリーのように初期投資が抑えられる福利厚生は始めやすいでしょう。

 

食習慣・栄養バランスの改善で健康的に

従業員が健康で生き生きと働くことは、企業にとって生産性が上がり、会社のイメージアップにもつながります。

福利厚生として弁当デリバリーでしっかりとランチをとることは、従業員の健康を食習慣からサポートしていくのに最適です。

従業員で、「ランチを取りそびれた。」、「今ダイエット中でランチは抜いている。」などという声を聞くと、健康状態は大丈夫なのか心配になってしまいます。

そこで、栄養バランスも考えた弁当デリバリーを利用すれば、普段偏った栄養で過ごしがちな従業員も、無理なく栄養バランスの改善につなげることができます。

 

従業員ロイヤリティの向上

ロイヤリティの向上とは、従業員が企業に「どれだけ愛着心があるか。」、「企業が好きか。」ということになります。

従業員のロイヤリティが高い企業と低い企業を比べると、ロイヤリティが高い企業の方が従業員の生産性が高いと言えます。

生産性が高いということは、企業の売り上げや利益が上がるため、その分従業員にも還元されます。

したがって、企業にとっても従業員にとってもロイヤリティの向上は大切になってきます。

この「従業員のロイヤリティ向上」に、企業が取り組みやすいこととして、福利厚生の充実があげられます。

そして福利厚生の中でも特に生活に身近な食の補助として、弁当デリバリーは取り入れやすいものとなっています。

 

弁当デリバリーの弱みを補う「設置型ごはん」も検討してみては?

デリバリーには、注文時間に制約がある場合がある、メニューやサービスによっては栄養の偏りがある、どのサービス業者にするかを決めるのに企業の担当者に負担がかかるなどの弱みがありました。

そこで、その弱みを補う「設置型ごはん」を福利厚生として検討してみてはいかがでしょうか

「設置型ごはん」のサービスは、業者と事前に契約し、福利厚生として社内に専用の冷蔵庫(冷凍庫)を設置することで、従業員は好きな時間や空いた時間に食事をとることができるなどのメリットがあります。

 

OFFICE DE YASAIの特徴

「設置型ごはん」サービスの中でも、企業の福利厚生におすすめなのが「OFFICE DE YASAI(オフィスで野菜)」です。

このサービスには、大きく2つのプランが用意されています。

 

A.「オフィスでやさい」

「OFFICE DE YASAI」のプランの「オフィスでやさい」は、月の企業負担額49,000円~始められるサービスです。またメニューは、年間で60種類以上の商品が変わってくるので、楽しみながら食べることができます。従業員はオフィスにいながら、福利厚生のサービスとして商品を自由に選択し、食事をすることができます。
また、従業員販売価格は1商品が税込100円~と、リーズナブルに利用できる福利厚生となります。

 

B.「オフィスでごはん」

「OFFICE DE YASAI」の「オフィスでごはん」は、専用の冷凍庫を設置し月の企業負担額25,200円~始めることができます。また冷凍のため、オフィス内であっても3ヶ月以上の保存ができます。
このサービスでは、毎月管理栄養士によって健康を配慮して厳選され、栄養のバランスがよいメニューがラインナップされています。「オフィスでごはん」には、基本コースと無添加コースがあり、福利厚生として企業では自由にコースを選ぶことができます。複数選ぶことも可能です。

「基本コース」のメニューは、お惣菜とごはんの組み合わせで、下記の8つのカテゴリーに分けられており、メニューは毎月リニューアルされます。

1)お肉(焼・煮)料理
2)お肉(揚)料理
3)魚・えび・かに料理
4)餃子・焼売
5)卵料理
6)野菜料理
7)ごはん(和食・中華)
8)ごはん(洋食)

「無添加コース」は、お惣菜を栄養管理士が月10種類、毎月半数を新しいメニューとして組み合わせてくれます。

この「オフィスでごはん」の総菜やごはんについては、従業員は税込100円~で購入でき、オフィスに設置された専用の電子レンジで温め、従業員は栄養バランスの取れた食事を楽しむことができます。

 

いつでも好きなときに食べられる

「OFFICE DE YASAI」は、各商品が新鮮な状態で専用の冷蔵庫(冷凍庫)に保管されるため企業の福利厚生としても安全です。
従業員は、企業の福利厚生としてランチに利用するだけでなく、朝食が食べられなかった時や、急に残業することになった時など、いつでも好きなときに好きなものを食べることができます
また、「OFFICE DE YASAI」を活用することで、従業員同士のコミュニケーションを取るきっかけにもなり、オフィス内の雰囲気も明るくなります。

 

新鮮野菜サラダ・果物・無添加素材など豊富なメニュー

「OFFICE DE YASAI」は、野菜やフルーツなどのメニューも豊富で、新鮮な野菜や果物、無添加の食材が使用されています

無添加であると言うことは、発色剤や着色料、保存料、防かび剤などの食品添加物が使用されていないということです。

人間の体に不要な添加物が入っていない安心で安全な食事であることは、企業の福利厚生の導入条件として優先したいことではないでしょうか。

 

メニューは頻繁に入れ替わって飽きがこない

「OFFICE DE YASAI」を福利厚生として活用すれば、毎日この社食用の弁当デリバリーを利用する従業員も多いことでしょう。

「オフィスでやさい」では、年間で60種類以上の商品が変わり、体に必要な食物繊維やビタミンをおいしく摂取できます。

「オフィスでごはん」では、3つのコースから選択ができ、メニューの入れ替わりも、基本コースは毎月全て、こだわり無添加コースは毎月半数が入れ替わるので、従業員にとっても楽しみの1つとなるでしょう。

従業員が満足できるということは、福利厚生として継続して利用するという上では必要不可欠なことと言えます。

 

冷蔵庫の設置だけで簡単導入。メニューは要望に応じて変更可能

「OFFICE DE YASAI」は、専用の冷蔵庫(冷凍庫)をオフィスに設置するだけで、福利厚生として導入できます。

福利厚生として導入すると週に1回、最大で5回、品質や温度を管理された流通網によって冷蔵庫に保存できる商品が配送されます。(オフィスでやさい)

商品の配送日や数量などはシステムで管理され、月間の配送個数やメニューについては状況や希望に応じて随時変更することができます。

このように簡単に設置することができ、メニューを手間無く変更できることは、企業側の福利厚生にとっても重要です。

 

まとめ

弁当デリバリーには、企業が食の福利厚生として導入しやすいよう工夫がなされています。

日本のオフィス街での飲食店の混雑状況や、限られた時間しかない昼休みを考慮すると、弁当デリバリーの強みを活かしているサービスを福利厚生として利用すれば、従業員のお財布にも優しく、健康面でも満足できます。

特に、企業の規模に応じて専用の冷蔵庫(冷凍庫)を設置するだけの「OFFICE DE YASAI」は、福利厚生として従業員が自分達の健康を意識するきっかけ作りや、オフィス内のコミュニケーションにおける潤滑油にもなることでしょう。

 

社員の健康改善につながる新しい社食
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