福利厚生を隅々まで活用できている社員方は、どのくらいいらっしゃるのでしょうか？

福利厚生としてどんな制度があるのかを知らず、あまり使われていないのが現状かもしれません。

ですが、福利厚生の利用は社員の満足度を高め、会社にも社員にもメリットがあるので是非活用して欲しい制度なのです。

働き手が不足している現代社会では、社員の定着や優秀な人材を集めるために福利厚生を導入することが重要となっています。

福利厚生、2つの種類

優秀な人材の獲得や離職率の改善、社員のモチベーション向上など、導入により多くのメリットが期待できる福利厚生を今後取り入れたい、あるいは今までよりも充実させたいと考えている企業も多いのではないでしょうか。

福利厚生の新規導入やさらなる充実を検討するにあたっては、「法定福利」と「法定外福利」という2種類の福利厚生について、正しい知識を持っておく必要があります。

この2種類を簡潔に解説すると、

・「法定福利」
法律で設置を義務付けられている福利厚生。企業は社員に対して必ず法律で定められた福利厚生を提供する必要があるとされている。

・「法定外福利」
働く者のメリットを考えて会社独自に設けることが可能で、自社の特性や社員の要望に沿って内容を自由に決められる福利厚生。

となります。

以降ではこれら2種類の福利厚生、「法定福利」と「法定外福利」の中身と、それらの違いに関して詳しく見ていくことにしましょう。

必ず必要な「法定福利」

法律で企業による設置が義務化されている「法定福利」。

おもな法定福利は、下記の6種類です。

・健康保険
・介護保険
・厚生年金保険
・雇用保険（失業保険）
・労災保険
・子ども・子育て拠出金（児童手当拠出金）

健康保険や介護保険をはじめとする社会保険のうち、健康保険料と介護保険料、厚生年金保険料は会社側が社員と折半して負担、雇用保険料は会社側が3分の2を負担、そして、労災保険料と子ども・子育て拠出金は会社側が全額負担することが法律で規定されています。

会社独自の内容が作れる「法定外福利」

続いて、「法定外福利」と呼ばれる福利厚生とは具体的にどのような内容で、どのようなメリットがあるものなのかについて見ていきましょう。

内容が多岐に渡る法定外福利ですが、典型的なものに家賃補助や通勤費補助、健康診断や人間ドッグの受診費助成、慶弔見舞金、法定の水準を上回る育児・介護休暇、確定拠出年金制度をはじめとする財産形成関連などがあります。

他にも、社内行事やクラブ活動の助成、資格取得や講座受講の費用サポート、社食の提供やカフェの設置など、各社において社員にメリットがあるバラエティに富んだ福利厚生が実施されています。

企業によってはユニークな福利厚生制度として、「失恋休暇」や退職後一定の期間内なら以前のポストに復帰できる「出戻り制度」、役員とのランチを設定できる「役員ランチ」、業務中の昼寝を認める「パワーナップ」なども存在します。

各会社が知恵を絞って会社オリジナルの福利厚生を行っているわけですが、こうしたオリジナルの法定外福利を設けることで生まれるメリットとは何でしょうか？

ひとつは、職場環境の改善や社員のモチベーション向上に注力する姿勢を社外にアピールする機会となり、優秀な人材を獲得しやすくなる点です。

同時に、雇用する社員の実情や会社の特性に合わせた福利厚生を作り上げることで、社員の職場満足度を高め、生産性を上げ、定着率を高められる点もメリットの一つに挙げられます。

数々のメリットが期待できる法定外福利を積極的に取り入れれば、魅力ある会社作りの実現に向けた一歩を踏み出せるでしょう。

福利厚生を導入するメリット

社員の求めている福利厚生を導入できれば、満足度が上がり、社員にとって大きなメリットとなるでしょう。加えて、企業のイメージアップや節税対策にもつながるため、会社にもメリットがあると言えます。

福利厚生を導入すると得られるメリットについてご紹介します。

社員の満足度を高める

福利厚生の制度設計によっては、社員の満足度を高めることができることがメリットといえます。

例えば、カフェスペースや仮眠室、あるいはスポーツジムなどを設ければ、社員はオフィスにいながら気分転換や休息の機会が得られるはずです。

気持ちよく働けるようになれば、社員の仕事に対する集中力が高まり、良い発想も浮かびやすくなるでしょう。

オフィス環境を福利厚生として整えることで、生産性が高まり、業績アップも期待できるというメリットがあります。

ほかにも、社員のプライベートな時間も大切にするため、福利厚生として、特別休暇制度を設けておけば、ワークライフバランスを保ちやすくなるでしょう。

オンとオフの切り替えができ、働きやすい会社であれば、離職率も低く抑えられる可能性があります。

どのような制度を設けるかによって、社員の会社に対する満足度は、大きく変わってくるでしょう。

生産性を高める

社員の満足度を高めるような福利厚生制度を設けていれば、おのずと会社の生産性も高まっていくはずです。これは会社にとって、業績向上にもつながる大きなメリットといえます。

疲労感やストレスを抱えた社員が多く働いている職場と、オンとオフどちらも充実させている社員が働いている職場を比較して、後者の生産性が高いということは誰もがイメージできるのではないでしょうか。

満足度を高める福利厚生としては、休日に旅に出かけやすくするような宿泊施設や観光スポットの割引制度を設けたり、日常的にストレスが解消できるように、ストレッチやヨガの教室を開いたりするなど、さまざまな方法があります。

社員はロボットではなく人間ですので、生産性を高めるためには、心身共に充実させていけるような福利厚生の取り組みが有効です。

会社への帰属意識を高める・離職率を下げる

マラソンや野球、サッカーなどチームの団結があって成り立つようなクラブ活動も福利厚生です。

会社内でクラブを作って練習したり試合に出場したりすることで、仲間意識が生まれるのはもちろん、体力作りやリフレッシュにもつながります。

このような福利厚生を利用することで、社会人であり会社の一員として働いているという意識を高めるメリットがあります。

近年では人口減少により働き手が少なくなっており、離職されてしまうと新しい人材を採用することは簡単ではありません。

そうならないためにも、福利厚生の利用を促すことで社員の帰属意識を高め、離職を防げるというメリットになるのです。

社員の健康を保つ

「健康経営」という経営戦略があるのをご存知でしょうか。

健康経営とは、社員の健康を会社が守ることを経営戦略として捉えて実践することを言います。

今、健康経営を始めたとしても結果はすぐに見えてきませんが、近い将来会社にとってのメリットになります。

この健康経営を実践していくために必要なのが福利厚生です。

会社で1年に1度、または半年に1度のペースで行われる健康診断も福利厚生の1つで、社員が健康に関心を持つきっかけになるというメリットがあります。

そして、健康診断の結果が出たらそれで終わりにしないように、その後のケアをサポートすることも福利厚生のうちで、健康経営につながります。

健康経営を行うと、健康保険料の負担額の削減や休職・離職を防ぐので生産性が向上するなどのメリットがあります。

企業のイメージアップ・採用活動にもメリットが

マイナビが行った23年卒就職モニター調査7月のデータによると、入社予定先企業を選択したポイントの1位に「福利厚生制度が充実している」の項目が挙げられています。

前年同月の調査で1位だった「自分が成長できる環境がある （今回2位、31.9%）」を抜いての1位となっており、32.4%の調査対象者が福利厚生を重視したと回答しているのです。

福利厚生を充実させて求職者にアピールできれば、企業のイメージアップにつながり、採用活動に大きなメリットとなるでしょう。

参考：マイナビ 2023年卒 学生就職モニター調査　7月の活動状況

節税にも効果がある

福利厚生にかけた費用は、条件を満たせれば、福利厚生費として経費に計上ができることもメリットとして挙げられます。

経費計上ができれば、会社の利益を下げることが可能なため、法人税を安くできるのです。

社員の会社に対する満足度を高め、会社の生産性もアップさせる可能性を秘めた福利厚生に、税の面からもメリットがあるとすれば、条件を満たして経費にしたいと考える方も多いでしょう。

なお、経費計上するための条件については後述します。

福利厚生の充実にデメリットはある？

メリットの多い福利厚生ですが、コストや手間の面でデメリットを感じる場合もあるでしょう。また、社員全員が満足するものを導入したいと考えると、サービスの選定は簡単なものではありません。

導入することでデメリットとして感じやすい点を紹介します。

導入にコストがかかる

福利厚生を充実させようと考えると、導入にコストがかかるため、会社の負担が増えてデメリットに感じることもあるでしょう。

経団連の第64回福利厚生費調査結果報告によると、社員1人にかかる1か月あたりの福利厚生費の平均は、108,517円です。

このうち、法定福利費は84,392円、法定外福利費は24,125 円ということですが、法定福利費は、少子高齢化などの影響によって社会保険料が増えていることにともない、年々増加している傾向があります。

法定福利をやめるわけにはいかないので、コストが負担になってきた場合、法定外福利に費用を回すことができず、福利厚生の充実をあきらめてしまう会社もあるようです。

管理に手間がかかる

管理負担の大きな制度を導入してしまうと、手間がかかることがデメリットになりがちです。

書類作成や手続きなどの作業が煩雑なものも多く、利用サービスの内容によって処理方法が異なる場合もあります。

福利厚生のために行わなければならない業務が増えると、担当者の負担になってしまうでしょう。

導入後の管理にどれぐらい手間がかかるかも把握しておく必要がありそうです。

全員が満足する福利厚生の導入は難しい

社員の好みは人それぞれで、年齢なども様々であるため、全員がメリットを感じる福利厚生を導入したいと考えると、選定が難しくなってしまいます。

一部の社員しか利用しないようなサービスを導入してしまうと、他の社員に不公平だと感じさせてしまう場合も少なくありません。

一般的には従業員満足度が高まるとされている福利厚生ですが、会社への不満につながる事態になれば、導入はデメリットになってしまうでしょう。

導入した福利厚生の廃止が難しい

よかれと思って導入した福利厚生であっても、利用率が低かったり、維持費が高額になったりと、何らかのデメリットが生じて廃止を検討する機会が訪れるかもしれません。

しかし、たとえ利用率が低かったとしても、例えば社宅などのように、一部の社員には生活の一部として浸透している場合、社宅の福利厚生を廃止することが難しいことがデメリットといえます。

もし社員の同意を得ないまま廃止してしまうと、会社によってデメリットや不利益を生じさせられたと感じさせてしまうでしょう。場合によっては、労働契約法上の不利益変更を行ったなどと社員に受け取られ、会社から社員が訴えられてしまう可能性もあります。

福利厚生の廃止は、慎重かつ丁寧に進める必要があり、社員が納得しない場合には代替案を提示することが必要となる場合もあるでしょう。

社員が廃止に応じたという証拠となる書面などを残しておくことも重要です。

福利厚生費として計上できないケースに注意が必要

各会社で独自に決められる法定外福利厚生を経費として計上するには、3つの条件をクリアしなくてはなりません。

福利厚生費と認められるためには、福利厚生に対して社内規定が整備されており、従業員全体が福利厚生の対象となること、福利厚生に対する支出金額が、社会通念上、常識的な範囲にあることの3条件を満たすことが必要です。

例えば、特定の社員が参加対象の行事への助成などは、社員の一部だけがメリットを享受できるものと見なされ、福利厚生費として認められない可能性が高いでしょう。

高額な費用がかかるものや、常識を超える頻度で開催される会合なども、特定の人へのメリットが多いと判断され、認められる可能性は低いです。

福利厚生にかかる費用を経費として計上するメリットを得たい場合には、条件に合致しているかを事前にきちんと確認しましょう。

福利厚生を導入するメリットを高めるには？

福利厚生を導入しても、社員が利用しなければ、社員も会社もメリットを享受することができません。

メリットを高めるために、会社が取り組めることを4つ、紹介します。

導入目的を明確にする

福利厚生を導入することで、社員の何をサポートしたいのか、どのようなメリットを得たいのかという目的を明らかにすることが大切です。

「社員の食事を補助したい」「健康経営をアピールしたい」など、具体的な目的を考えることによって、導入するべきサービスが絞られ、会社にとってメリットの大きい福利厚生を見つけやすくなります。

目的が明瞭でないまま、多くのサービスを導入しても、利用されずに運用コストだけがかかる状態になってしまい、メリットを十分に得られません。

福利厚生の導入を考える時には、まず目的を明確にするとよいでしょう。

社員のニーズを聞く

社内でアンケートなどを実施して、社員が福利厚生に何を求めているかを把握することも重要です。

社員の好みや働き方は会社によって異なるため、自社で必要とされ、しっかりと利用されるであろうサービスを導入することが、制度の有効活用につながります。

単に、他の会社も導入しているからといった理由で選んでしまうと、自社の社員には必要ないものであったという事態になりかねません。

社員に多くのメリットを感じてもらうためにも、事前にニーズを聞いてから選定するようにしましょう。

利用しやすくする

福利厚生を導入するメリットを高めるための大前提としては、利用率を高めることです。

情報にアクセスしやすくしたり、利用するための手続きを簡素化することで、利用率を高めることができるでしょう。

周知させる

メリットが多く、魅力的な制度を設けていても、思うように利用率が高まっていかないこともあるでしょう。

まずは、社員への周知が大切です。制度の説明会を実施したり、いつでも情報が見られるように、社内で使うポータルサイトなどに情報を掲載しておいたりするとよいでしょう。

また、問い合わせ担当窓口の明示をしておくことや、問い合わせしやすいようにチャットボットなどを設けておくなども、有効な手段です。

問い合わせ対応で、社員から生の声が聞けることもメリットといえるでしょう。

人気の福利厚生とは？

福利厚生には多種多様なサービスが存在します。

大きく分類すると、住宅手当、家賃補助、医療や健康のための保険、交通費、家族手当、ライフサポートなどの会社が提供する福利厚生と、外部のサービスによる育児や介護のサポート、健康増進、宿泊、旅行などの2つに分かれます。

中でも衣食住に関係する住宅手当・家賃補助と食堂・食事補助は人気の福利厚生です。

誰もが関係ある事柄は特に人気

家庭を持っている社員には社宅や住宅手当、独身で1人暮らしの社員にとっては独身寮などの福利厚生があると生活が安定しやすくなるので、人気があります。

また忙しさから食事を抜いてしまう社員には、社員食堂を設けて食事の面でのサポートを福利厚生に取り入れると、メリットを得やすいので人気です。

以下のような生活に直結し社員にとってメリットを実感しやすい福利厚生は特に人気があると言えます。

住宅・通勤

住宅補助の福利厚生は以下の3種類があります。

また通勤補助は通勤手当と言い換えると馴染みがあるかもしれません。

・住宅手当

住宅ローンのある社員に対する補助や転勤で引越しをする社員の引っ越し費用を負担します。

・家賃補助
賃貸物件に住んでいる社員に対して、一定額を月々支給します。

・社宅、独身寮
社宅や独身寮または会社で借り上げた賃貸物件を安く利用できます。

・通勤補助
会社が社員の通勤にかかる交通費を給料の一部として補助します。

どの制度も支給額は会社によって上限があります。

食

食に関する福利厚生は、社員食堂などの食事補助があげられます。

食事補助は、以下の3つの要件を満たせば給与とみなされず税金がかかりません。

・社員が食事代の半分以上を負担していること。
・（食事代）－（社員が負担した金額）が1ヶ月3,500円以下であること。
・現金支給ではなく現物支給であること。

しかしながら、条件を満たすことができないと給与として課税されます。

食の福利厚生は多彩

社員食堂の他に食の福利厚生には、会社にお弁当を届けるサービスや置き型のデリバリーサービス、無料のソフトドリンクやお菓子など多彩なサービスが展開されています。

ランチ代補助

毎日のランチ代は1食500円だとしても毎日のことなので、積み重なると1ヶ月10,000円程になってしまいます。

社員にとってランチ代の補助は金銭的に負担が減るというメリットがあります。

社員食堂や提携店舗の食券配布、お弁当デリバリーなど手段は様々です。

今までおにぎりやうどんのみというような節約ランチをしていたとしても、ランチ代補助があれば金額の高いバランス良い食事をすることができ、健康を意識するようになるので会社にとってもメリットがあります。

社員食堂で安く提供

社員食堂は会社の様々な部署の社員が集まって、気軽にコミュニケーションがとれる場所です。

社員食堂の価格は、外食するより安価に設定されているので利用しやすくなります。

これまでランチ代の節約で食事をとらなかった社員も、会社内に食堂があり安く提供されると食事をとるようになるかもしれません。

お財布だけではなく健康面にも気をつけたい

金銭面を会社が負担するランチ代補助は、社員にとってはメリットでいっぱいです。

食事をしっかりとることが習慣になれば自然と健康を意識するようになり、社員はどんどん健康になります。

お財布に優しいのはもちろん、健康や職場環境にも優しいと言えますね。

健康な食事が実現できる『OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）』

社員の健康に直結する「食」を支える福利厚生と言えば社員食堂が最もメジャーです。

社員食堂は利用しやすく社員同士のコミュニケーションがとれるというメリットがあるサービスです。

しかし、社員食堂を取り入れるには広い場所と多大な費用がかかります。

そこで、社員食堂と同じようなサービスとして注目されているのがオフィスデリバリーです。

オフィスデリバリーは、オフィスに宅配してくれる宅配型と、オフィスに置いた冷蔵庫に常時商品がある設置型の2種類に分かれます。

どちらもオフィスで待つだけなので、移動の時間がなくなるというメリットがあります。

さらに設置型は好きな時に気軽に食べられるというメリットもあります。

今回は、設置型のオフィスデリバリーとして注目される「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」をご紹介します。

『OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）』とは？

「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」は、オフィスに冷蔵庫（冷凍庫）を設置するだけで、新鮮な野菜やフルーツ、健康的な惣菜が手軽に食べられる福利厚生サービスです。

どんなポイントが人気？

「社員の健康を食でサポートしたい！」と思う会社は多いのではないでしょうか。

「OFFICE DE YASAI」は、冷蔵庫を1つ設置するだけでオフィス内に社員食堂のような場所が作れる手軽さがメリットであり人気のポイントです。

ランチは1人でとるよりも会社の仲間と楽しくコミュニケーションをとりながらの方が、その後の仕事での連携もスムーズになるというメリットがあります。

社員食堂のように高くはない導入資金でそのような環境を作ることができるのです。

■ 新鮮野菜やフルーツ、ヘルシーフードのラインナップ

「OFFICE DE YASAI」は、季節ごとに毎月旬の野菜やフルーツ、ヘルシーフードを届けてくれます。

「イチゴが届いたのでもうすぐ春だな」と思ったり、「秋だから柿がそろそろ届くかな」と考えたり、オフィスにいながら季節を感じられます。

季節の食材から四季の移り変わりを感じられるというのもメリットです。

■ 適量に小分けされ、お弁当派も活用できる

「OFFICE DE YASAI」の商品は、お弁当を用意したけれどフルーツも欲しい時や、野菜が足りないから補いたい時などに便利な小分けサイズになっています。

小分けサイズならお弁当があっても付け足しやすく、取り入れやすいというメリットがあります。

忙しくてお弁当が作れなくてもおにぎりさえ持って行けば、惣菜やサラダ、フルーツを会社で追加するといった活用ができ、朝の時間を短縮できるのもメリットです。

■ 一品100円～とリーズナブル

価格は重要なポイントです。

「OFFICE DE YASAI」の商品は100円から購入できるので、不足しがちな栄養を野菜やフルーツで手軽に補うことができます。

小腹が空いたのでおやつに何か軽くつまみたい時や残業前に夕飯を軽く済ませたいと思った時でも購入しやすいリーズナブルな価格です。

■ ランチ時間を有意義に活用できる

時間の使い方にもメリットがあります。

ランチタイムを同じ空間で過ごすことで生まれるのは、社員同士のコミュニケーションです。

また、今までランチを外で食べたりコンビニへ買い出しに行ったりしていた時間がなくなるので、しっかりと休憩を取ったり軽く体を動かしたりもできます。

このように、限られたランチタイムが有意義な時間になるのです。

社員の健康補助につながる

健康的な野菜やフルーツ、惣菜が揃う「OFFICE DE YASAI」は、普段野菜が不足しているとわかっていても率先して野菜をとるのが難しい社員も利用したいと思うでしょう。

会社に設置してあると自然と目に付き、「会社にあるなら利用しようかな」と考えるのです。

それによって不足している野菜を補うようになるので、会社の福利厚生が社員の健康を補助できる大きなメリットとなります。

社員にとっても福利厚生の活用で、仕事でのストレスや疲労を軽減でき健康になれるメリットがあるのです。

まとめ

近年ではどの会社でも当たり前となりつつある、福利厚生の必要性とメリットについてお話ししてきました。

利用率の高い住宅補助や食事補助は人気の福利厚生サービスです。

食事は生活に欠かせないものなので、食に関係する福利厚生の充実はメリットを得やすいと言えます。

社員がメリットを感じやすい福利厚生のサービスの1つとして紹介した、置き型オフィスデリバリー「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」は、不足しがちな野菜やフルーツを手軽に食べることができ、社員の健康意識を高めたり時間を有意義に使えたりと、たくさんのメリットがあります。

会社にとっても取り入れやすい人気の福利厚生なので、これから食に関する福利厚生を導入しようとお考えならば、ぜひ検討してみてはいかがでしょう。

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